【4953号】東日本大震災から10年を迎えて

「さあ、共に生きよう」との思いを抱いて

奥羽教区書記、下ノ橋教会牧師 松浦 裕介

東日本大震災、メルトダウン・爆発事故を引き起こした東京電力福島第一原子力発電所事故から10年の時が経ちました。

奥羽教区において毎年守られてきた東日本大震災を覚えての礼拝は、コロナ禍の中でオンライン配信の形となり、10年の時を覚えて一同が会することは叶いませんでしたが、各教会・伝道所において、またそれぞれの方々の生活の場において映像を通して祈りが合わせられました。

震災発生後間もない3月14日に開催された常置委員会において、奥羽教区の基本姿勢の一つとして「被災教会への支援は、教会の判断を尊重する。救援物資、ボランティアの受け入れは教会の要請に応えて教区として募集する」との確認をしました。この背景には奥羽教区の歴史の中で度々起きてきた地震・津波被害への教区としての対応の積み重ねがあります。また、同じ岩手県内でも沿岸の被災地から約100キロ離れた盛岡に教区事務所がある地理的状況も関係していると言えます。各被災教区それぞれの状況の違いがある中で、奥羽教区においても三陸沿岸の津波被害、内陸の地震被害への支援活動が進められました。

支援活動を続ける中で、力や思いの至らなさを痛感もしましたが、それ以上に多くの方々が覚え、祈り、支えてくださっていることを強く感じました。すべての方々のお名前は書き記せませんが、在日大韓基督教会関東地方会、大韓イエス教長老会、東京教区北支区をはじめとする国内外の諸教会・伝道所の方々、チャイルド・ファンド・ジャパンをはじめとする諸団体の方々、そして教区内の諸教会・伝道所の方々、お一人お一人がそれぞれの形で多様な被災の現実にある人々に連帯し、共に生き、共に歩もうとしてくださいました。車に支援物資を積み込んで各被災教会へ向けて出発される方々を毎日見送った時の光景を忘れることが出来ません。また、奥羽教区として、北日本三教区による親子短期保養プログラムの実施に連なることができました。

奥羽教区では10年ごとの長期宣教基本方針が策定されます。2003年から始まった第五期の主題は「さあ、共に生きよう」でありましたが、この10年は三陸南地震(2003年)、岩手宮城内陸地震(2008年)と、数年ごとに大きな災害に見舞われ、最終年が近づいた2011年に東日本大震災を経験することとなりました。規模的には決して大きくない教会が繰り返し傷つき苦しみを負っていく現実の中で、「さあ、共に生きよう」との言葉を実質化しようとする営みが奥羽教区で続けてこられたことを、今、想い起こしています。

「共に生きる」という言葉は多くの場面で用いられるものですが、その言葉の背後に様々な課題や難しさを感じるものでもあります。しかし、共に生きようとする思いを抱いて歩む時、困難の中にあっても喜びや希望を分かち合うことが出来ることを知らされます。「一つの部分が苦しめば、すべての部分が共に苦しみ、一つの部分が尊ばれれば、すべての部分が共に喜ぶのです」(一コリント12・26)との言葉が改めて心に響くものです。

大震災から10年。あの出来事を経験した中から、隣人と共に生きることの意味を思い、共に生き続けていく志を新たにしながら、20年に向けた歩みを進めていきます。

共に苦しみ、共に喜ぶ、助け合える教区として

関東教区副議長、大宮教会牧師 熊江 秀一

東日本大震災から10年の2021年3月11日、教区四役の福島純雄議長、小池正造書記、飯塚拓也宣教部委員長と私で、伊勢崎教会、宇都宮上町教会、宇都宮教会を問安しました。この3教会は東日本大震災で被災し、会堂再建を終えた後、今も教団借入金を返済し続けている教会です。震災直後に訪問した時の会堂や教職・教会員の姿を思い起こしつつ、この10年の歩みを思いました。そして再建された会堂で、力強く宣教が行われている姿を、迎えてくださった教職・教会員から伺い、感謝であふれました。

また宇都宮教会で行われた、関東教区「東日本大震災から10年を覚える礼拝」では、同時配信で参加した教区の諸教会・伝道所と共に、御言葉を聞き、賛美をささげ、午後2時46分に合わせて祈りをささげました。

震災では震度6強を経験した栃木地区、茨城地区、群馬地区。震度6弱を経験した埼玉地区、新潟地区(翌日の新潟・長野県境地震において)と関東教区のすべての地区が大きな揺れを経験し、31の教会・伝道所、11の教会付属幼稚園・保育園が重大な被害を受けました。しかし全国の教会、さらには世界各地の教会からの祈りと支えにより再建を果たすことができました。一つ一つの被災した教会が深い戸惑いと困難の中から、再建するまでに、どれほどの祈りと支えがあったことでしょう。「涙とともに種を蒔く人は、喜びの声とともに刈り入れる」(詩編125・5)、「一つの部分が苦しめば、すべての部分が共に苦しみ、一つの部分が尊ばれれば、すべての部分が共に喜ぶのです」(一コリント12・26)を経験する時でした。

被害が大きく、会堂や施設を取り壊して新会堂建築に取り組んだ教会は、伊勢崎教会(2014年3月23日献堂)、下館教会(2014年5月11日献堂)、宇都宮教会(2014年6月15日献堂)、宇都宮上町教会(2015年7月19日献堂)の順に再建し、水戸中央教会の2016年7月17日の献堂式をもって終了しました。また付属施設も2020年4月の宇都宮上町教会・みふみ認定こども園新園舎完成によって終了しました。また7教会が教団の支援を受けて補修し、9教会・伝道所、4施設が教団の支援を受けずに自己補修をしました(お見舞いを差し上げました)。その間、教区東日本大震災支援委員会を45回開催し、再建・補修の支援、ボランティア派遣、被災地・被災教会で祈りを合わせる旅等を行いました。加えて41教会・施設への簡易診断派遣を行いました。その働きは2017年度より教区災害支援委員会として引き継がれています。

栃木地区のアジア学院への支援協力も大切な取り組みでした。世界に広がる支援もあり、コイノニア棟、オイコス・チャペルを建築しました。また地域のセンターとして一帯の土壌と農作物の放射能値の検出に取り組み、見事に再建されたことは教区の喜びでした。また教区として脱原発の声明や学習会にも取り組んできました。

震災後も教区内で「関東・東北豪雨」被災、また日本中で災害が起こっています。中越地震・中越沖地震、そして東日本大震災によって結ばれた主にある連帯を大切にし、キリストのからだとして、宣教協力と今後予想される災害の時にも備え、助け合える教区として歩んで行きたいと思いを新たにしています。

【4953号】在日大韓基督教会と日本基督教団との宣教協力委員会

コロナ禍における宣教をテーマに

6月15日、オンラインにて、昨年コロナ禍で開催を取り止めた第53回在日大韓基督教会と日本基督教団との宣教協力委員会を、「両教会の宣教課題と宣教協力〜コロナ禍における宣教」のテーマで開催した。

在日大韓基督教会からは、趙永哲総会長、中江洋一副総会長、李大宗副総会長、梁栄友書記、張慶泰副書記、申大永会計、金鐘賢宣教委員長、許伯基関西地方会長、金柄鎬総幹事、金聖泰東京教会協力牧師(オブザーバー)が出席した。

日本基督教団からは、久世そらち副議長、雲然俊美書記、岸憲秀宣教委員長、宮本義弘在日韓国朝鮮人連帯特設委員長、春原禎光柏教会牧師、秋山徹総幹事、加藤誠世界宣教幹事、大三島義孝宣教幹事、石田真一郎宣教幹事、廣中佳実職員が出席した(石橋秀雄議長は教会員の葬儀のため欠席)。

趙総会長の説教「コロナ時代と信仰の姿勢」(ローマ11・36)による開会礼拝の後、出席者紹介、前回記録確認、両教会の近況および課題の報告がなされた。

次に、許牧師より、「KCCJのコロナ対策、課題など〜教会の5大要素にちなんで」と題して、コロナ禍が教会の礼拝(レイトゥルギア)、交わり(コイノニア)、み言葉の宣布(ケリュグマ)、奉仕(ディアコニア)に及ぼした影響と、コロナの体験を信仰的にどう消化し、証し(マルトゥリア)するかについての発題がなされた。

続いて、春原牧師より、「コロナ禍での教会のネット・SNS利用」と題して、礼拝(自宅から礼拝にネット参加)、交わり・学び(SNSの利用例)、伝道(教会もSNSをすべき時代)、今後の課題についての発題がなされた。

発題に基づいて、コロナ禍にあって一気に導入されたオンライン礼拝の意義と課題について話し合ったほか、教会内の奉仕の必要性が減った中、対外的奉仕の機会(こども食堂・弁当など)が増えていること、SNS発信における大まかなガイドライン作成の必要性などを話し合った。

その後、両教団の議長および総会長名で発表している「平和メッセージ」を作成し、最後に、久世副議長の説教「光はあらわに」(マルコ4・21〜23)による閉会礼拝をもって終了した。

(雲然俊美報)

【4953号】新型コロナウイルス 感染拡大の渦中で社会事業従事者の声に聞く

小羊学園 《静岡県》

イエスに倣い、苦難に寄り添う

私の勤める小羊学園は重い知的ハンディをもった方たちを対象として創業した福祉施設である。50余年を経て、幼児から高齢の者までを対象に入所施設やグループホーム、通園施設、通所施設が与えられ、短期入所や相談支援での関わりを含めると利用者は千人を超えるのではないだろうか。

利用者のすべてということではないが、多くの方たちは新型コロナウイルス感染のリスクを理解することができない。さらにその方の特性として日常生活で様々な変化に適応するのが苦手な人も少なくない。職員たちが良かれと思ってする介護・支援が拒否されることはしばしばで、なかには頑固に拒否して不穏になる方もおられる。新型コロナウイルス対策の基本とされるマスク着用も入念な手洗いも思うように徹底できない。それでも逃げ出すことなく、利用者を直接支援する職員たちは日常的な濃厚接触を避けることはできない。そのような状況下、利用者や職員の誰かが陽性になったときの不安と常に向き合って過ごしている。

今回の感染症によって多くの人たちの生活基盤が揺るがされ、亡くなられた方もおられる。生活困難に陥る人たちも少なくない。生死を左右するような苦境に立たされる人たちを支えるために待ったなしの対策が求められているのだと思う。

しかし、考えてみると、社会福祉の働きの原点はそのようなところにあるのではないだろうか。

重い障がいのある子を与えられ途方にくれている親たちの苦悩、家族に恵まれず愛される経験をもてなかった子どもたちの悲しみ、さまざまな事情によって生活の基盤を奪われた人たちの絶望。病の人あり、失業した人あり、人権が侵害されている人あり、弱さのために過ちを犯してしまった人もいる。これらの人たちはすべて社会福祉の対象者である。

聖書は主イエスがこのような人たちのためにこの世にこられたのだと伝えている。私たちにはイエスのような「奇蹟」を起こすことはできないかも知れない。しかし、キリストとの出会いによって希望を与えられた者として、イエスに倣って苦難の中で生きる人たちに寄り添うことはできるのではないだろうか。

(稲松義人報/遠州栄光教会員)

第二平和保育園 《千葉県》

御業があらわされていることに感謝

昨年、新年度開始まもなく新型コロナウイルス感染拡大による第1回目の緊急事態宣言が発令され、千葉県内にある当保育園も登園自粛期間を経て休園措置となりました。

経験のない混乱と緊張が続く中で、保護者の就労によって保育を必要とする一部の子どもが登園するなか、見えないウイルスを相手に子どもの安心・安全の確保をどのようにおこなっていくか、生命を預かる現場の責任と保育者としての使命感で、毎日が無我夢中だったことを思い出します。

感染症対策について日々の生活を細かく見直し、子どもの活動が必要以上に制約されないようにしつつも密な状態を回避する工夫など、保育者間で多くの意見が交わされました。また長期間、家庭に留まる子どもの心身の状態や家庭での様子を電話で把握しながら、保育者の賜物を生かしたメッセージを動画配信するなど意欲的な取り組みにより笑顔と励ましを伝えることに努めました。子どものために今できることを模索し実践する保育者の姿勢に神さまの導きを感じます。

緊急事態宣言解除後、少し遅めの新年度保育が始まった6月。イースターを一緒に祝うことが叶わなかった子どもたちも共に花の日礼拝を捧げることができました。年中クラスの子どもが、「病院でコロナのことをみているお医者さんにありがとうの手紙をかきたい」と覚えたばかりの文字で書いたメッセージカードを見た時には、「神様、ありがとうございます」と祈らずにはいられませんでした。

あれから1年以上の月日が経ち、コロナウイルスは様々な変異を続けています。あの時感じた緊張と保育者としての責任感や使命感は今も変わりません。

しかし、コロナと向き合い続ける日々の中で、子どもたちが変わらず希望をもち続け、感謝し、誰かを思って祈る姿を通して、神様の御業があらわされていることに感謝し、この苦難の時だからこそ「いつも喜んでいなさい。絶えず祈りなさい。どんなことにも感謝しなさい」(一テサロニケ5・16〜18)とのみ言葉に常に立ち返りたいと思います。そして、神様から頂いた知恵と力をもって子どもたちに仕えるものでありたいと願っています。

(星野 牧報/松戸教会員)

さんまクラブ 《滋賀県》

子どもたちと毎日をエンジョイ

NPO法人さんまクラブは、滋賀県甲賀市で水口教会の青年が子どもたちの居場所づくりとして2013年に活動を開始し、現在は主に放課後児童クラブと障害児通所支援事業の放課後等デイサービスを全国的にも珍しいインクルーシブに同じ場所で一体的に運営しています。

ワクチン接種が進んできているとはいえ、まだまだ状況がよくなっていない中でコロナ禍を振り返るのもどうかとは思いますが、この「騒動」のなかで、一番大変だったのはなんといっても、2020年2月27日夕方に突如として発表された、「全国一斉休校要請」。安倍首相が思いつきでぶち上げたこれのインパクトが一番でした。木曜日夕方に報道され、週明け月曜日から3か月休校となったのです。それまで、感染対策の政策が後手後手になっていた政権のあせりなのか何なのか知らないけれど、一番先に行動制限をかけられたのが子どもでした。この愚策によって子どもたちの大人に対する決定的な不信を植え付けてしまったと思います。

市からは結局ドタバタで月曜日の3月1日13時ごろになって、3月1日から市内の児童クラブは閉所とする決定の連絡がありました。一方、放課後等デイサービスは国からの通達でできるだけ開けるよう県を通じ連絡がありました。私たちが大切にしていたインクルーシブな居場所は、「健常児」の児童クラブは休みで、「障害児」の放課後等デイサービスは朝から開所という私たちが目指しているものとは逆のセパレートした結果となってしまいました。

とはいえ、子どもの感染伝播の力が弱いことや、重症化の確率が低いことが当初から言われていましたので、急に訪れた「大型連休」を思い切り楽しんでやれ!ということで、「スポーツの森」、「鹿深夢の森公園」、「余野公園」、「野洲川」や駄菓子屋さんやたけのこほりなどへ毎日のように遊びに行きました。

安息日に麦の穂をつまみ食いしたのをやんや言ってくるファリサイ派のような人はこの時代にもたくさんいますが、子どもたちにだけ厳しい大人にならないよう自戒して、のらりくらりファリサイ派をかわして子どもたちと毎日をエンジョイしていきたいと思っています。

(谷村耕太報/水口教会員)

【4953号】わたしの身に起こったことが

コロナ禍の影響がこれほど長引くとは思っていなかった。教会をはじめ関係学校・団体・施設等では、毎日感染対策をしながら、日常の働きを担っている。

もっとも私の場合は、ほとんどの会議や会合がオンラインで開催されることで、長距離を移動することによる体の負担が少なくなったことはありがたい。正直なところコロナ禍収束後においても、皆が集まると共に、オンラインでのリモート参加というハイブリッド形式での会議の開催の継続を願っている。

教会においても、ユーチューブによる礼拝説教の動画配信がとても好評である。礼拝説教についてはこれまでもCDを作製しているが、これはこれで、車の運転中に聴くことができるなどの理由で喜ばれている。

これらの視聴がそのまま礼拝出席に代わるということではないが、み言葉を届けるということ、また、み言葉を聴くということにおいては大きな意義がある。

その他、祈祷会へのオンラインでのリモート参加も好評だ。共に祈るということにおいては、「離れているけれどつながっている感」が大きい。

教会においてこのようなことがなされるようになったことは驚きであるが、これも、「わたしの身に起こったこと」(フィリピ1・12)であり、「福音の前進」に役立つものであると思わされている。

(教団総会書記 雲然俊美)

【4953号】予算決算委員会 20年度決算、会議のオンライン化により経費減少

第8回予算決算委員会を6月18日に一部オンライン会議にて開催した。

秋山徹総幹事より6月8日の責任役員会と臨時常議員会について、道家紀一総務幹事並びに大三島義孝財務幹事より事業活動等に関し報告があった。昨年延期となった新任教師オリエンテーションは、6月28〜29日オンラインで実施される(本年度は8月実施予定)。

その後、20年度教団決算に関する件を扱った。経常会計の当期収支差額は1478万9525円の差益となったが、ズーム会議によるものが大きかった。しかし本体事業の状況を示す事業活動については収入が3億2957万2907円、支出は3億7671万6602円となり、収支は4714万3000円の差損であった。これは救援対策基金として経常会計で管理していたものを特別会計に移し(6032万1977円)、また献金収入を「遺贈特別会計」として特別会計に(5000万円)移したためである。また常議員会費は当初予算1145万円に対し、605万296円の決算であったが、これはズーム会議によるものが大きく、今後の会議の持ち方について一石を投じるものとも言える。

続いて、教団出版局決算に関する件を扱った。当初事業計画では売上高3億1700万円、売上総利益1億円、経常利益160万円を目標としていたがコロナ禍を受け、8月末実績による前年同月対比のうち、書籍は新刊売上が前年度比14%増にもかかわらず、70万円減、教会音楽400万円減、牧会・広告は500万円減、定期刊行物は200万円減となった。そのため下半期修正事業計画を策定、売上目標を3億300万円と下方修正した旨報告があった。委員会としては出版局経営改善検討チームによるデューデリジェンス報告書作成のためのコンサルタント料が、出版局ではなく教団本体から拠出されていることも含め、出版局の経営について憂慮しているとの意見も出された。

その他部落解放センター、年金局、各センターの決算報告を扱った後に、21年度実行予算について協議した。その後、昨年中止した第41総会期第2回全国財務委員長会議について検討し、9月24日にオンラインで実施することを決定した。

(中村公一報)

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    10

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