学校伝道研究会（濱田辰夫会長）の第28回講演会・総会が青山学院大学にて4月29日に開催され、前日28日には学校伝道懇談会が日本基督教団聖ヶ丘教会を会場として開催された。全国から教務教師また各教科担当のクリスチャン教員が参加した。今回は28日の「学校伝道懇談会」について報告する。
当日は青山学院初等部の小澤淳一宗教主任により「キリスト教学校と教会との連携」と題する、自身の日々の働きを通した発題があり、学びの時をもった。まずキリスト教教育の中心として、毎朝の礼拝があることが述べられた。特別礼拝には、近隣教会牧師・卒業生等も招かれている。さらに礼拝・授業以外の諸活動として、任意参加の「児童と教職員のための祈祷会」が週1回行われ多くの参加者があること、毎月の献金とクリスマス献金・イースター献金が献げられ、キリスト教諸団体等に送られていることが語られた。
今回の報告で特に注目されたのは、保護者向けの多彩なプログラムと参加者数の多さであった。年度初めの1年生保護者対象キリスト教オリエンテーションは、登下校に同伴する保護者の待機時間を利用し、キリスト教信仰に基づく教育に真剣に取り組む学校であることを入学当初に伝える機会としている。また全学年保護者対象プログラムとしては、3つの活動が紹介された。「聖書の学びの会」が月1回、十戒の講解を中心として行われ、在籍数600中、二百数十家庭の参加、昼間の会にもかかわらず近年は父親の参加もあるとのことであった。「ハンドベルに親しむ会」は月1回、80名近くの参加がある。この楽器は皆が違う音を出し、違う行動をしつつ、一つの曲が奏でられる。そこに聖書の使信が重ね合わされ、教会共同体が示されていくと紹介された。また「さんびの会（保護者聖歌隊）」も毎月100名を越える参加者であると紹介された。
保護者向けのキリスト教活動に力を注ぐ理由として、小澤氏は「500対1」という興味深い数字を示した。それは初等教育期における保護者と教員の影響力比率とのことである。そこから考えるべきことは、学校で繰り返し御言につき祈りにつき語っても、異なる価値観をもつ親の一言で崩れ去ってしまう。またその事態に直面した児童は結果的に、対面する大人によって行動を変える人間へ育つことにさえなりかねないということである。そうならないためには、家庭全体でキリスト教に触れ、キリスト教価値観を共有する共同体形成が肝要であると力説した。
前述の目的が究極的に達成されるためには、キリスト教学校に通う児と保護者が教会礼拝に出席し、洗礼へと導かれることである。小澤氏は協力牧師として聖日にはキリスト教学校関係者を教会で迎える立場にもある。そこで自身の奉仕する聖ヶ丘教会の例を紹介された。教会学校には幼稚科から中学科まで150名近くが集っており、同時間帯に子どもを送迎する親たちを招く会「日曜サロン」（母親の会）、「ゴリアテ会」（父親の会）がもたれている。それらの会で小澤氏は、子どもたちが教会学校で聞くのと同じ聖書箇所について語っている。それにより家庭でも同じ御言から親子の会話が生まれる。そして親が主日礼拝へさらに洗礼へと導かれ、やがて子どもも導かれていく。このようにキリスト教学校と教会を場とした、子から親そして親から子への御言の伝達を通して、クリスチャン・ファミリーが新たに起こされていく出来事を感動的に語って下さった。「キリスト教学校と教会との連携」による、今後の日本伝道への大きな希望が示された。その後の質疑応答でも予定時刻を大幅に超えて、活発な語り合いがなされ、参加者一同それぞれの遣わされた場での働きに改めて勇気を与えられ、散会した。
尚、学校伝道研究会の次回の活動は、プロテスタント日本伝道150年を記念して、本年8月6・7日、北海道函館・遺愛学院にて講演会・研修会が予定されている。
（松本周報）
違法聖餐執行停止を求める件可決 西東京
第21回西東京教区総会（定期）は、5月24～25日、吉祥寺教会を会場に、開会時で正議員134名の出席を得て開催された。
数年来、聖餐を巡る諸問題が最大関心事であったが、特に今総会はこの事柄に終始したとさえ言える。
冒頭、議事日程承認で、議案14号の取り扱いについて、以下の理由により、議案を取り下げるべきだとの主張がなされた。教区事務所に提出する期限に間に合ったという証拠がなく、むしろその事実関係に疑わしい点がある。前年の総会で殆ど同様の主旨の議案が廃案になっており、一事不再議の原則に抵触する。議案名と提案理由の関係が不鮮明で、議案として体裁をなさない。また、内容は自明のことであり、教区総会で決議するのに馴染まないという意見、可決しても具体的な実効性に結び付かない、更には、議事運営委員の過半数が賛同者に名を連ねている、定数が同じ他の特設委員と総入れ替えせよとの意見もあった。
この議案14号は、結局二日目最後に上程され、2時間近い議論がなされた。
議案名は、「西東京教区が、未受洗者への配餐を行っている教会・伝道所に対して、教憲・教規の規定に反した聖餐礼典の執行をすみやかに停止するよう求める件」提案者：長谷川洋介。
提案理由冒頭には、「日本基督教団に属する教会・伝道所が未受洗者への配餐を行なうことは、教憲および教規に違反する。そうした配餐を教会・伝道所が認めて執行したとき、その教会・伝道所が属する教区としてすみやかにその違反行為を指摘し、かつ停止するように求めることは教区としての責務である」と記され、教規からいくつかの条項が論拠として上げられ、その解釈が述べられた。
賛否交互に6人ずつが意見を述べた。教憲・教規及び準則の解釈と位置付け、第36教団総会での関連決議の評価を、賛否両派が根拠として上げ、或いは根拠たり得ないとして退けるという、やや図式的な議論になった。昨年の総会の議事録と寸分違わないではないかという指摘さえなされた。このことは、聖餐を巡る議論そのものについても、同様であった。
その中で準則、特に8条を巡る議論では、準則は本則のような拘束力を持たないという意見と、全く反対の意見、更には、各個教会が準則に添って教会規則を定めた時点で、これは既に準則ではないのだから、違反は紛れなく違反だという考え方も述べられるなど、従来よりも踏み込んだ議論がなされた。
この審議に先だって、同日の内藤留幸総幹事による教団問安使挨拶の際にも、同主旨の議論が既に行われており、議論は尽くされたとの判断がなされ採決、97名中55名の賛成により、僅差ながら可決された。
他の重要議案では、12号「西東京教区開拓伝道実行委員会設置ならびに委員選任に関する件」が可決され、昨年９月から立川駅近隣のレンタルスペースで開始された、教区開拓伝道の業である立川夕礼拝が、継続されることとなった。
この議案の中には、「日本基督教団信仰告白と教憲教規を共通基盤とする」と謳われており、自明のことを記す必要はないから、この一文を削除すべきだという修正案が出されたが、少数否決、原案が可決された。
このことが教区開拓伝道推進にとって特別大事な共通理解として確認される結果となった。
議案１１号「めじろ台教会設立承認に関する件」が、反対意見なく承認され、小野澤照夫教師と教会員の働きを覚え祈りが捧げられた。
議案13号「教団年金を守るための教区推進案に関する件」では、基金の現況や運用について、詳細にわたって、鋭い質問が寄せられたが、原案通り議決された。
常置委員会に欠員が出た場合の対応について、従来不明確であったことを踏まえ、直近の定期教区総会で改選数に欠員を加えて選挙し、下位当選者を欠員の残任期間に当てることが決議された。
選挙結果は下記の通り。《議長》大村栄（阿佐ヶ谷）、《副議長》真壁巌（相愛）、《書記》道家紀一（井草）
常置委員選挙結果
【教職】山畑謙（小金井緑町）、岩田昌路（狛江）、菊地丈博（原町田）、吉岡光人（吉祥寺）
【信徒】小中乃芙子（永福町）、川原正言（南三鷹）、高橋豊（白鷺）、井田昌之（狛江）
（教団新報編集部報）
聖餐の学びを継続していく決議 大阪
第54回大阪教区総会は5月4～5日、大阪女学院のへールチャペルを会場として開催された。正議員296名中192名の出席で成立した。開会礼拝において11名の准允と1名の按手礼式が行われたが、受按者本人の希望により、司式者（教区総会議長）一人が按手を行うかたちが採用された。
今回、「大阪教区は、『過年度教団未払金』14、185、229円を教団に納付する」議案が可決され、30年前に端を発し、2000年から教団とも協議を重ねてきた課題に、解決をみることとなった。
この「過年度未払金」は、77年から80年に発生した自立連帯金の未納分である。２０００年の大阪教区総会では、当時の負担金賦課方法で同教区の負担金過払いが生じているとして、未納額から過払い分の１０００万円を差し引くように決議した。その決議にしたがって教団との交渉を重ねたが、教団からは、差し引きはできず、「未納金」が納入された際は、「教団運用基金」として受け入れ、教団財政の健全化に用いるとの回答であった。大阪教区は、これを受け、解決に向けて動き出し、回答を条件に今回の決議にこぎ着けた。
この議案に関連して、問安使である鈴木伸治教団書記と計良祐時財務幹事からも、未払金が納付された場合は厳正な管理と運用がなされることが確認された。
最後に上程された議案は、岡村恒議員提案による「大阪教区が、未受洗者への配餐を行っている教会・伝道所に対して、教憲・教規の規定に反した聖礼典の執行をすみやかに停止するよう求める件」であったが、冒頭に出された「この議案は上程すべきでない」とする意見を巡って議論がもめた。「4年前に同趣旨の議案が扱われたので一事不再議」とする主張などに議長団も一時判断に揺れたが、結局上程されることとなり審議に入った。
岡村議員は、「未受洗者が聖餐に与ることは出来ない」とする信仰職制委員会の答申や昨年の教団総会の議決などを根拠として、大阪教区が教憲・教規に則って責任を果たすべきことを述べ、これに賛否の意見が続いた。この審議を受けて、議運から「これまでの教区総会決議を重んじて、聖餐の学びを継続していくことで、本議案を終結する」旨の提案が出され、議場は提案を賛成多数で可決した。
一日目の夕食の前には、「主にある一致と前進のために」との主題のもと「宣教セミナー」が行われ、「互助について」と「災害時の教会協力について」学びのひと時が設けられた。とくに「互助」については、四国教区財務委員長の長島恵子さんが招かれ、四国教区の互助制度の詳細について話を聞いた。長い年月をかけて整えられ充実した制度として、丁寧な運営と取り組みを行っている姿勢に興味深く聞き入った。今回、「大阪教区教師謝儀基準」が全面改定されたが、主に時代の経過に合わせ、生活実態に沿うことを主眼とした基準の改定であり、互助制度そのものについては、今後の課題である。
なお、泉南伝道所と正雀伝道所について、それぞれ廃止する議案が可決されて、2つの伝道所の廃止が決まった。
三役選挙結果。《議長》向井希夫（大阪聖和）、《副議長》伊勢富士夫（天満）、《書記》山田謙（池田五月山）
常置委員選挙結果
【教職】村山盛芳（浪花）、佐藤成美（高槻）、小豆真人（東梅田）、小林よう子（箕面）、岩橋常久（南大阪）、大澤星一（西大和）、館山英夫（大阪淡路）、岡村恒（大阪）、田邊由紀夫（茨木）、浅見覚（枚岡）、村上恵理也（大阪のぞみ）
【信徒】山田淳子（大阪聖和）、鎌田英子（玉出）、東谷誠（いずみ）、西口省三（豊中）、山崎喜美子（愛隣）、糸本資（石津）、江本義一（茨城東）、楠原道温（茨木）
（藤盛勇紀報）
教師問題の風化、祝祷で議論 京都
第73回京都教区定期総会は、5月4日から2日間、洛陽教会で開催され、正議員154人中、開会時119人が出席した。
開会礼拝、組織会の後、昨年と同様「教団問安使拒否にもかかわらず教団議長挨拶と総幹事報告が配布されている意味について常置委員会の姿勢を問う」との意見が出され、望月修治議長は、常置委員会の下に「教団対策検討小委員会」が設置されたことをふまえつつ「教団に属する教区であるからこそ、教団執行部の姿勢を問う中で、教団からのメッセージの一つとしてあえて配布している。合同教会として排除の論理は誤りであると主張している」と述べた。また「開会礼拝の聖餐はフリーだったのかそうでなかったのかはっきりしない」との問いに対し「聖餐の執行について一定の立場を持って臨むことはしなった。常置委員会で確認している」と述べた。
昼食後の教区総会議長報告に関する件で、「プロテスタント日本伝道150年の諸行事に対して、教区としての疑義を持っているとの報告があったが、各個教会への協力要請の諾否については教区として見解を持っているのか」との問いが出され、望月議長は「教区の基本姿勢は、琉球の歴史がふまえられることがベースであり、要請に対しても琉球伝道史がふまえられているかを問うことが必要」と述べた。
常置委員会報告に関する件では、教師検定にからみ教師問題の風化を問題とし、教区内の認可神学校の姿勢を問う意見が出され、原誠議員（同志社大学神学部）は「春学期に教団史、秋学期に教団の課題と、通年で講座を用意し、合同教会としての教団を自覚するように促している。また、人権問題への取り組みも行っており、どの神学の領域にも内在する課題を認識している」と述べた
准允式・按手礼式執行に関する件では、「最近秘儀化しているのは問題。なぜ式での祝祷を正教師にさせるのか、そもそも信徒でもよいのでは」との意見に対し、望月議長は「くじ引きで決めており、昨年は補教師が祝祷している。所作については、議長個人に委ねられているのではなく、教区としての意志を出して欲しい」と述べた。続いて「補教師は正教師に向かうべき途上の存在なのか、教区の見解を問う」との意見に対し「いずれも主任担任教師となることができるのは矛盾であり、教区として問題に感じている」と述べた。これに対して「2001年度按手礼・准允式検討小委員会の答申は、按手の意味は祝福という象徴行為であり権威の委譲ではないというが、聖霊の注ぎを祈るのであって、宗教である以上、秘儀は秘儀でよい」等の意見が出された。結果、2名の准允、3名の按手が可決され、翌朝執行された。
一日目夜にもたれた協議会は谷口ひとみ議員（八幡ぶどうの木）が、2003年以降の京都教区から教団への送付文書を資料によって振り返りながら発題し、教団執行部の姿勢を批判しつつ「教区の求心力が落ちている」現実を指摘した。
二日目、「教区宣教基本方策」一部改定に関する件は、一部修正の後可決されたが、「何故各個教会に浸透しないのか。2年間の取り組み自体をまず評価反省すべき」との意見に対して「議案書の諸報告がその証である」との見解が述べられた。昨年来の課題である「教区改革検討委員会」設置に関する件では、「1968年の教団機構改革は教区に手をつけていない。教団の簡素化によって各個教会を充実させることが主眼であった。教会共同体としての教区はどのような形成を目指すのか」との問いが出され、井上勇一副議長は「地区と教区の関係を正して、財政も含め教区のタラントの生かし方を検討していきたい」と述べ、可決承認された。京都教区センターの法人化に関する件は、「公益法人に近い非営利一般社団法人」が税制上有利であり、準則主義が採用され設立が容易であることが報告され、可決承認された。
討議の合間に行われた三役選挙では、議長に望月修治議員（同志社）、副議長に井上勇一議員（洛南）が再選され、書記に韓守信議員（長岡京）が新たに選出された。
常置委員選挙結果
【教職】山田真理（上鳥羽）、入治彦（京都）、大澤宣（紫野）、竹ヶ原正輝（丹波新生）、柳井一朗（洛西）、川上信（八日市）、足立麻子（丹波新生）
【信徒】奥野カネコ（膳所）、志賀勉（紫野）、川上穣（錦林）、平田真貴子（平安）、谷口ひとみ（八幡ぶどうの木）、谷岡孝子（宣教部）、原田潔（大津東）
（林牧人報）
能登再建の見通しは明るく 中部
第59回中部教区総会は5月19～20日、名古屋中央教会を会場として開催された。
開会礼拝では御言葉から「命の栄冠」を目指す信仰共同体として、教区の主にある一致と宣教協力が確認され、聖餐式が執行された。出席正議員は200名中179名。
議事の中で特筆されるべきは、2007年3月25日に発生した能登半島地震から2年以上が経過する中、2007年度に続き、2008年度教区総会においても被災教会会堂等再建のため、献金の目標額を掲げて祈り、支援してきた教区の現況報告である。常置委員会報告では「教区へ直接献げられた献金は約1656万円（内600万円は教団社会委員会よりの送金）。その後、教団常議員会の下に設置された『能登半島地震被災教会会堂等再建支援委員会』による目標額1億5千万円の全国募金が、3月12日現在で約1億1800万円（内中部教区は諸教会約4150万円、教区準備金より2000万円）、中部教区として計7656万円、その他に直接被災教会に献げられた献金を含め、今後の再建の見通しが明るくなった」と述べられた。
教区の「能登半島地震被災教会再建委員会」報告では、小宮山剛委員長より「主のくすしき御業によって、被災教会が次々と再建しつつあること」の感謝と挨拶、続いて被災教会・伝道所の内城恵（羽咋・富来）、釜土達雄（七尾）、滝瀬一（輪島）、ウェーラー・ルツ・エステル（魚津）各教師より支援献金感謝と現況報告がなされた。とりわけ「残る主な建物は七尾教会と関連幼稚園舎の一部、及び羽咋教会である。過疎化の進む広大な能登半島に、キリストの福音の光を絶やすことなく灯し続けるためのこの再建事業に、引き続き熱い祈りと支援の継続を」との願いが伝えられた。
他に議論が交わされたのは、教団問安使・鈴木伸治書記により朗読された、教団総会議長の「教区総会への挨拶」を巡ってであった。プロテスタント伝道開始150年に関して教団記念行事や沖縄教区との関係など様々な質疑応答がなされた。また常置委員会提案の「2009年度宣教実施目標（案）」は日本基督教団の諸問題について理解を深めるとの項目で、特に「按手礼および正しい聖礼典の執行」「日本基督教団と沖縄キリスト教団との合同のとらえなおしと実質化」について質疑がなされたが、賛成多数で提案通り承認された。また「全教区版教団50年データ」を出席議員全員で共有し、新たな宣教の糸口を検討するひとときを持った。
総会内で高橋潤教区議長の司式により准允式・按手礼式が執行された。主の委託に応えるべく新たな補教師3名が立てられ、臨席正教師全員の按手により正教師1名が祝福の内に立てられた。またこれまで教区の宣教を担われた逝去教師記念追悼会、隠退教師感謝会が持たれた。選挙結果は以下の通り、三役は揃って再選された。《議長》高橋潤（中京）《副議長》井ノ川勝（山田）《書記》横山良樹（半田）
常置委員選挙結果
【教職】小宮山剛（富山二番町）、田口博之（名古屋桜山）、勇文人（若草）、加藤幹夫（阿漕）、横井伸夫（金沢）、町田久子（幸町）
【信徒】須田静代（名古屋中央）、大杉弘（若草）、中村友之（各務原）、本弘禮子（津）、阿部美男（名古屋北）
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