◇職種 日本基督教団とキリスト教関係団体が所有する会館の管理事務 1名
◇年齢 65歳程度まで
◇勤務 8:00~16:30
◇休日 土・日、祝日
◇給与 18万円以上、賞与あり(詳細は要綱による)
日本キリスト教会館
東京都新宿区西早稲田2-3-18(東西線早稲田駅、徒歩5分)
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フェリス女学院創立者メアリー・エディ・キダーの歩み
-近代日本における女子教育の先駆者-
田部井 善郎
(フェリス女学院中学校高等学校校長)
日本で最初の女学校であるフェリス女学院は、1870年9月、アメリカから来日した最初の婦人宣教師メアリー・エディ・キダーによって始められました。横浜の居留地39番(山下町)で医療活動をしていた長老派教会の医療宣教師ヘボン博士の施療所の一室で、同夫人の生徒たち女の子も含む数名を引き継いで英語などを教えたのがその始まりです。当時の日本は明治時代になってまだ3年目、近代化が始まったとは言え、キリスト教の信仰もまだ禁じられていた中、しかも女性が教育を受けることなどは想像もできない時に、キダーはキリスト教に基づく女子教育を始めたのです。
1834年バーモント州ウォーズボロに生まれたキダーは、十代の頃から海外伝道を希望していましたが、その夢が叶ったのは35歳の時でした。明治の終わり頃にプロテスタントの宣教師が相次いで来日しましたが、その一人であるアメリカのオランダ改革派教会(のちの米国改革派教会)から派遣されたブラウン博士は、これからの近代日本にとっての女子教育の必要性を母国で説き、当時の改革派教会の外国伝道局に対して教師の派遣を要請しました。そして、当時プライベートスクールの教師であったキダーの篤い信仰と若い頃からの外国伝道への強い使命感を評価しての進言でした。
キダーの始めた小さな教室には、噂を聞いて女の子たちが集まるようになりました。中には、女性は勉強する必要がないという親を説得しながら勉強したいという希望を通した子もいました。やがて人数が増えてきたこともあって、当時の神奈川県の副知事であった大江卓氏の理解を得て、当時紅葉坂にあった県の官舎に教室が移りました。一方、その間に、アメリカの教会から財政的な援助を受け、現在の山手178番地に本格的な寄宿舎のある校舎が建築されました。1875年6月1日、新校舎の落成式が盛大に行われ、翌年には学校名も正式に「 アイザック・ フェリス・セミナリー」となりました。
フェリスという校名は、当時日本の近代化のために渡米した留学生や使節団などを受け入れ、またキダーをはじめとして多くの宣教師を海外に派遣していたアメリカの改革派教会の外国伝道局主事、アイザック・フェリス並びにジョン・フェリスの父子に因んで名付けられたものです。そしてそれ以降、本格的な学校となったフェリス女学院は、同じく改革派の婦人外国伝道局によって維持されるようになっていきます。
その教育理念は、キリスト教信仰に基づき、よき家庭人・社会人の育成、将来の教育を担う人材の養成、そしてそのために必要な高い知識と教養の習得でした。以来、フェリスからは日本の近代女子教育の創設期に活躍する多くの教育関係者が育ち、特に、現在の大学にあたる高等教育に関わる人たちが数多く活躍します。その教育理念どおり、キダーから始まった日本の女子教育は、さらにフェリスに学んだ卒業生たちによって大きく切り拓かれていったのです。
キダーは、1873年、同じく日本で伝道活動をしていた長老派の宣教師ローゼイ・ミラーと結婚します。改革派と長老派という立場を越えての結婚でしたが、その後ミラーは夫人の事業を深く理解し、自ら改革派に籍を移しました。やがて新校舎での教育は次第に評判が高くなり、日本各地から進んだ教育を受けるために女子たちが集まるようになりました。遠くは長崎から牧師の妻となるためにきた者、また進歩的な保護者の薦めもあって学びにきた生徒などもいました。
こうした献身的な努力でフェリス女学院を生み、その基礎をつくったキダーは、1881年その運営を二代目校長ユージン・S・ブースに委ね、夫と共にキリスト教伝道者としての道を歩み始めました。とくに1888年から1902年までの岩手県盛岡での厳しい寒さの中での伝道は有名です。さらには夫妻で日本各地でキリスト教を伝えるかたわら、キダーは家庭や子供向けのキリスト教の話を掲載した小さな月刊誌『喜の音』を発行するなど、特に日本の女性と子供たちの地位向上に尽くしました。そして、1910年6月、76歳で東京で天に召されました。
キダーの日本における41年間にわたる足跡は、フェリス女学院の創立者としてだけでなく、一人の女性宣教師としての歩みと言えます。2009年、横浜は開港150年を迎えました。それは日本のプロテスタント伝道150周年でもありました。そして2010年フェリス女学院は創立140周年を迎えましたが、それは日本の女子教育誕生140周年でもありました。
現在の日本の女子教育の礎が一人の若いキリスト教女性宣教師の篤い信仰と教育への情熱によってつくられたことを覚えるとともに、私たちフェリス女学院はそれを誇りとして、これからも継承していきたいと思っています。
【 】内は補充者 《 》内は辞退者
常設委員会
〈宣教委員会〉
張田眞(招)、加藤幹夫、田中かおる、白戸清、望月修、具志堅篤、【福井博文】、《東島勇人》
〈教師委員会〉
小宮山剛(招)、岸俊彦、大友英樹、堀眞知子、、井ノ川勝、【宇田真、吉澤永】、《森下耕、白井進》
〈信仰職制委員会〉
小堀康彦(招)、菅原力、深谷松男、須藤繁、深井智朗、田邊由紀夫、【小池磨理子】、《後宮敬爾》
〈教師検定委員会〉
東野尚志(招)、武田真治、小峰擁、鷹澤匠、渡部和使、八木浩史、【若月健悟】、《菅根信彦》
〈予算決算委員会〉
伊藤瑞男(招)、山上清之、長島恵子、外崎孝、津村正敏、宮下重康、【森川恵美子】、《小平正宣》
〈世界宣教委員会〉
木下宣世(招)、秋山徹、清弘剛生、【ルツ・ウェーラー、網中彰子】、《横山好江、越川弘英》
常設専門委員会
〈伝道委員会〉
米倉美佐男(招)、岩田昌路、小林克哉、北川善也、成田いうし、川崎善三、【杉森耀子】、《斉藤仁一》
〈教育委員会〉
北畠友武、清藤淳、塚本一正、宮地健一、平田和子、【岸憲秀(招)】、《黒田若雄、向井希夫》
〈社会委員会〉
釜土達雄(招)、森田恭一郎、上森俊明、【芳澤信、村上恵理也、新保能宏】、《山本一、柴田もゆる、真壁巌》
〈宣教研究所委員会〉
宮本義弘(招)、上田光正、神代真砂実、飯田敏勝、長谷川洋介、熊江秀一、寺田信一
第37回教団総会議員選挙について 山本 裕司
私たちは今年度の北支区総会において第37回教団総会議員支区推薦者8名を選挙しました。これは「第2回教団総会議員選挙」のためであり、東京教区総会ではこれを参考に、各支区4名ずつ計20名を選挙し、第1回選挙と合わせて計54名の教団総会議員を選出するのです。ところが西南支区などに広く配布された「2010年東京教区選挙推薦状」なる多数派工作ペーパーは、常置委員選挙、第1回選挙だけでなく、この第2回選挙に対する指示も行いました。そこには「東、西南、千葉各支区はそれぞれの参考候補の上位2名」と指図すると同時に、北支区に関しては北支区が推薦した者以外の4名の名が記されてありました。その結果、第2回選挙において北支区総会で選ばれた者の内当選したのは1名に過ぎません。しかもその当選者も僅か1票差であり、ほぼそのペーパー通りの選挙結果となったのです。ペーパーには「聖餐の乱れが教団を揺るがしています。正しい聖礼典をまもる教団形成のために…推薦します」とありますが、北支区が選出した者の誰が聖餐を軽んじているのでしょうか。また教区があえて第2回選挙を設けている意味はどこにあるのでしょうか。
良識ある東京教区の兄姉に私は訴えたいと思います。次回の東京教区総会においては、主から託された一票を、一部の人間の書いたペーパーに従って用いるのでなく、聖霊の示しに従い御心が実現する総会を求めていこうではありませんか。 (東京教区北支区長)
第36総会期第3回宣教師支援委員会が、10月7日(木)14時30分、教団会議室において開催された。
出席者は、荒川朋子(アジア学院)、杉森耀子(小田原十字町教会)、ネイサン・ブラウネル(アメリカ改革派教会宣教師)、永嶺雄三(女子学院)の各委員、および事務局の加藤誠幹事(今橋朗委員長は病気加療のため欠席)。
宣教師支援委員会は教会やキリスト教主義学校に働く宣教師の個人的問題を受け止め、側面からサポートし、日本での活動が円滑にいくように支援することを使命としており、本委員会が担当している次の3項目を中心に協議をおこなった。
①宣教師訪問=今年5月から8月の間、北海・奥羽・九州教区を中心に加藤幹事が宣教師をお訪ねしたとの報告があった。
また永らく訪問が叶わなかった洪伊杓宣教師と新規赴任されたハシモト宣教師には新任宣教師オリエンテーションを行った。
②宣教師会議=年1回開催され、宣教師親睦と情報交換、コミュニティ形成のよい機会となっている。
3月25日(木)~27日(土)に伊豆の天城山荘で宣教師、家族50名の参加を得て行われた会議の報告があった。次回会議は2011年3月24日(木)~26日(土)に天城山荘にて行うことにした。運営についてはブラウネル宣教師を中心に企画委員会を組織願うことにした。
③宣教師支援=日常的な様々な状況に対応して、必要な支援を行うガイドラインとしての「宣教師受け入れへの手引き」を2008年度から発行している。その改訂については、引き続き検討することにした。《新たに宣教師派遣を希望、もしくは検討する学園からの要請があれば送付いたします》。
④印刷物の発行=今年度の「ミショナリー・ブルテン」ならびに、「ミショナリー・ディレクトリー」は、国内の宣教師ら約100名、及び海外の退任宣教師に向けて9月末に発送している。
その他の協議事項としては、事務局から提出された2009年度会計報告は原案通り承認された。
(永嶺雄三報)
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