【4756号】第5回宣教委員会 学校・社会事業の重要性を議論

 第37総会期第5回宣教委員会が、7月2~3日教団会議室にて開催された。白戸清委員司式による開会礼拝ではじめられた。
 最初に、常議員会の要請に基づき、「改訂宣教基礎理論」について関係委員会の意見を聞くために、宣教研究所から上田光正委員、長谷川洋介委員が陪席した。
 「(現)改訂宣教基礎理論」(1960年代初期)は「神との関係」と「礼拝」に弱さがある。改訂作業は不十分な部分を補うために行われているとの説明を受け、自由な懇談の時を持った。その中で、「宣教基礎理論」は教団の中での位置づけが必ずしも明確ではない、「まえがき」にその旨を記すこと、「宣教」のガイドラインとなるように、信徒に分かる言葉で記すことなどの意見が交された。
 その後、キリスト教主義学校、社会事業の重要性について、次のように活発な議論が行われた。議論は、教会の業としての「教育」をどう捉えるかにまで展開された。
 教会が生み出した幼稚園・保育園が教会から離れて行く現状がある。教会が積極的に幼児教育を行うというより、牧師の生活を支えるための保育園・幼稚園がある。そのことを否定的に捉えるわけではないが、近代日本に導入された幼児教育は、キリスト教からであったことを再確認し、本来の使命として教育の業を教会は見直す時を迎えているのではないか。純粋に幼児教育を目的とし、キリスト教の良さを生かして行く。キリスト教的人格形成の感化を通して伝道するという保育園・幼稚園のあり方をもっと積極的に推進して行くべきではないか。そのような声は、次期総会期申し送り事項に盛り込まれることとなった。
 続いて、張田眞委員長による発題「グローバル化と宣教」がなされた。
 また「障がい」を考える小委員会の継続が承認された。
 次回委員会の日程(10月1~3日)と開催場所(韓国ソウルの教会)を確認し、福井博文委員の閉会祈祷をもって会を終えた。
 通常の委員会後3~4日、「障がい」を考える小委員会が主催する「全国交流会」に合流した。被災地からの参加者を含む約40名の参加があり、実り豊かな交流会となった。
(具志堅篤報)

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