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日本基督教団 The United Church of Christ in Japan

【4743号】「ガイドライン」で踏み込んだ議論 宣教研究所委員会

2012年3月10日

宣教研究所委員会より第4回常議員会にて報告された「『宣教基礎理論』改訂のためのガイドライン」が、前回の意見を踏まえて、今回、改めて提出され議論された。本ガイドラインは、1963年に採択された宣教基礎理論を改訂するための方向性を示そうとするものである。
宮本義弘宣教研究所委員長は、「ガイドラインを読む上でのキーワードは『喜び』、『礼拝』である」とし、この点に留意して議論することを望んだ。
また、委員長は、宣教研究所発足が1953年の宣教会議にて教団の福音把握の不徹底が自覚されたことにあったのを示して「この福音把握の課題は現在もなお続いている」とし、改訂の必要性を述べた。
ガイドラインは、「Ⅰ.宣教とは何か」、「Ⅱ.宣教の必要性」、「Ⅲ.宣教の可能性」、「Ⅳ.宣教の内容」、「Ⅴ.宣教の方法」の5つの標題を掲げ、それぞれをさらに数項目にわけてテーゼを示し、また必要な聖書箇所を引用している。
現行の宣教基礎理論の持っている問題を研究分析の上、改訂のための道筋を示していることを評価する意見、また改訂の必要性を主張する意見があった一方、現行の理論に基づいて教区の宣教基本方針等を取り決め実践してきた教区からは、現行の理論を否定することは50年に亘る教区の伝道を否定することになる、との意見もあった。現行の宣教基礎理論は、伝道圏伝道と教会の体質改善を柱とするが、特に後者には問題が多いとの意見、宣教と伝道の用法について宣教基礎理論ではなく、伝道基礎理論としてはどうかとの意見、現行の理論がなお存続しているのであるから、これを改訂して新しくすることが必要等の意見が述べられた。また、ガイドラインの用い方はそもそも改訂の方向性を示すことが目的であるとの意見もあったが、逐語的にさらに変更を求める意見もあった。
約1時間ほどの議論を経て、石橋秀雄議長より、ガイドラインの取扱いについて、今回の議論を受け止めた上で、宣教研究所委員会にてガイドラインに沿った改訂草案作りに入り、関係諸委員会にて草案についての意見を聴取した上、この意見を反映させた草案を、7月、第6回常議員会に提出する方向性で進めることが提案され、これを承認した。
(渡邊義彦報)

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