教団総会のあり方を検討

  1月21日、第43総会期第1回教団機構改定検討委員会が教団会議室で開催された。この委員会は昨年12月の第1回常議員会で設置が決定され、黒田若雄・藤掛順一・久世そらち・河田直子・豊川昭夫の5名が委員として選任されていた。

　審議にあたり、委員長に黒田若雄、書記に久世そらちを選任し、また本委員会は「常議員会の意向をふまえて委員会活動を行う」、「第43回教団総会における決議『日本基督教団の全体教会としての一体性を確認する件』に明らかにされている教団形成の基本姿勢を土台とし、将来的に予想される教団所属の諸教会・伝道所の教勢および財政力の低下を見通した教団機構の検討を目的とする」ことを確認した。

　日本基督教団では第15回教団総会（1968年）において「機構改正」がなされ、現行の教団組織・機構はこれに基づいている。第33総会期以降、何度か機構改定について検討され、答申や資料がまとめられてきた。今回の委員会では、まずこれらの先行する機構についての検討の経緯と資料を確認し、機構改定の具体的な課題について理解をはかった。

　これまで教団の機構について検討された際、いずれの機会においても教団総会のありかたが課題となってきたことを踏まえ、当委員会でもまずは教団総会について検討していくこととした。

　2026年秋に予定されている第44回教団総会に機構改定に関する何らかの議案を提出するためには、遅くとも2026年2月の常議員会には当委員会から素案を提出する必要があることを見据えて今後の作業を進めることとした。

　黒田委員長は、有意義な議論のために当面は対面で委員会を開催することが望ましい、との考えを示し、次回の委員会は3月19日に教団会議室で行うこととした。

（久世そらち報）