【4694号】「教会間協力と宣教課題」をテーマに 西日本5教区合同宣教研究協議会

 

さる28日(月)から29日(火)まで、第47回西日本5教区合同宣教研究協議会が福岡市の九州キリスト教会館にて開かれた。沖縄、九州、四国、西中国、東中国の5つの教区の宣教研究関係の委員の代表が、年1回集まって語り合う。教団宣教研究所の代表もオブザーバーとして出席する。

今回は九州教区が開催幹事。テーマは「教会間協力と宣教課題—-教勢低下状況に挑む」。出席は、九州教区以外の3教区(沖縄教区は欠席)と教団宣教研究所で4名、九州教区より教区三役、宣研委員、発題者、陪席者で12名、合計15名。

1日目は、土谷良泉宣教研究所委員の司式・説教による開会礼拝のあと、発題と協議の時間で、以下4人の発題があった。

牧村元太郎宣教研究所委員長は、昨年度同委員会の各教会に対するアンケート調査結果をまとめた『九州教区の諸教会の現状と課題』に沿いつつ、少子高齢化・体力の低下などで悩む諸教会の現状を紹介し、しかし主こそ教会の教勢であり、主にある交わりの広がりや深さが教勢の現れであり、数はそのごく抽象的な断面にすぎないのではないかと指摘した。

次に茶屋明郎九州教区教会協力委員長は、「教会間協力と宣教課題」というが、教会間協力(分かち合うこと)こそ宣教課題で、協力が必要なほど危機に陥った今こそ課題実現のチャンスだ、教会間協力は、諸教会が主にあってすでに一つにされていることの証しで、一つにならなければ分かち合えないというのは誤りである、と指摘した。

次に山下慶親宣教研究委員は、九州教区の互助が必ずしも適切に行われていない現状を指摘した。

最後に発題した東島勇気九州教区常置委員は、自らが牧会している教会が、宣教論上の対立に起因した深刻な教勢の衰退から彼自身の赴任を機に立ち直るに至った歴史を語り、伝道者が捨て身になることの大切さを強調した。

2日目は、教団の宣研の報告を道家紀一教団幹事が行い、各教区の宣教研究の働きを、教勢衰退への対応や互助の取り組みを軸に、東中国教区から宇野稔教師部委員、西中国教区から鈴木澂宣教研究委員、四国教区から黒田若雄宣教研究委員長が報告した。和やかで充実した会であった。

(牧村元太郎報)

 

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