6月29日～30日に第36総会期第2回宣教研究所委員会が開催された。

本委員会では「宣教基礎理論」と共に「宣教基本方策」も並行して作成を目指しており、今回は各委員が具体的な宣教方策について意見を出し合った。出された意見を委員長が以下のようにまとめた。

新たな宣教方策について考える際に、伝道の御業の担い手であると確認された教会を次のように考える。従来、教会は信仰を持った個人が礼拝に集う場ととらえがちであったが、教会は礼拝を中心とした信仰共同体としてとらえる。信仰を個人的な事柄から共同体的な事柄とし、信仰の養いを個人的な事柄から共同体的な事柄としてとらえる。

例えば、このような受け止め方から展開される一例を挙げるなら会員子弟への信仰継承である。信仰を個人的にとらえる場合には、親のみがそのことに対して責任を感じることとなりがちである。しかし、信仰及び信仰の養いを教会という共同体の事柄としてとらえる場合には、その受け止め方が変わってくることとなる。

宣教基本方策を考える際の基本的な考え方については、次のような道筋が委員長から示された。個々の宣教方策を①教会への招き、②教会における養い、③教会からの派遣、という3つの流れの中で位置づける。

例えば、複数教会や地域教会の伝道協力は何のために行うかと言えば教会への招きを目指して取り組まれる。

また、研修会や修養会は「養い」を目的としていると言える。

教育、福祉、医療などの社会的働きは教会からの派遣と位置づけられる。この枠組みは、宣教を「教会」との関わりで位置づけることができる。従来ややもすると社会活動は教会との位置づけが曖昧なまま進められたきらいが無いとは言えない。

しかし、具体的な宣教を教会からの派遣と位置付け、更に宣教の現場では、神との和解を与えられた信仰者の証しの働きとして捉えることができないかを今後の検討課題としている。

当委員会では「信仰問答」の作成についても取り組みを始めつつある。

（長谷川洋介報）