【4870・71号】教師養成制度検討委員会 今期の検討課題を3点に整理

 第4回の教師養成制度検討委員会が、9月19日、教団会議室で行われた。委員長・石橋秀雄、副委員長・菅原力、書記・東野尚志、委員・小宮山剛、佐々木美知夫、協力委員・岡本知之。

 第39総会期の委員会からの申し送り事項を受けとめつつ、今総会期の委員会の方向性と役割を以下のように整理して、課題に取り組んでいる。

 ⑴神学校との協議に関して。前総会期、日本基督教団の教師養成に関する「答申書」をめぐって、教団立神学校および各認可神学校との懇談・協議が行われた。教団信仰告白と教憲・教規に基づく教師養成を求めることと教師の生涯教育のための助力を求めることを確認しながら、教師検定をも視野に入れつつ、今後も各神学校との対話・協議を積み重ねて行く必要がある。

 ⑵教師の生涯教育に関して。伝道推進室による夏期研修は、教師の10年研修と「Cコース」受験による教師の研修の場として、参加者も多く内容も充実して来ている。2018年度からは、この研修を教師委員会が引き継ぐ方向で準備を進めている。新任教師オリエンテーションから10年研修を経て、さらに20年研修の実施を視野に入れながら、教師が生涯にわたって学び続け、研鑽し続けていけるような体制と環境を整備する必要がある。教区・地区単位、各神学校単位で行われている継続教育の充実を求めるとともに、教団としての制度構築を検討する。

 ⑶二種教職制に関する事項。第40教団総会における九州教区議案の取扱いに瑕疵があったため、二種教職制について協議する場を設けることについては、当委員会に検討が委ねられた。これを受けて、課題を整理しながら、今後の取り扱いについて検討して行く。

 以上、3つの課題について確認しつつ、特に、今回の委員会においては、各神学校の訪問計画と協議の進め方について検討した。
(東野尚志報)

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