宣教委員会の働きは教規第41条に記されている。⑴宣教基本方策と⑵宣教の総合活動に関する事項、⑶教区の宣教関係委員会との協力及び連絡、そのために宣教方策会議を開催（原則、各総会期教団総会のない年）するのが主たる働きである。さらに、その他宣教に関する重要な事項とある。構成は委員7名と常設専門委員会の伝道・教育・社会の各委員長、担当幹事、自主活動団体の全国教会婦人会連合、全国教会幼稚園連絡会、日本キリスト教保育所同盟の代表者である。

　今総会期委員会に与えられた課題は大きいと感じている。石橋秀雄議長は伝道に情熱を注ぎ、「信仰の一致と教会の一致」にもとづく伝道協力を第39総会で訴えられた。当委員会はこれを支持し、全教団的にこれを実質化して行きたいと願っている。単なるスローガン、アドバルーンを上げて終わりにしてはならない。宣教方策会議のテーマも決定ではないが「日本基督教団は伝道をどう考えていくか」を柱とし、地方で孤軍奮闘している教会を覚えて日本の伝道、世界の中での教会の一員として教団がいかにあるべきかを模索して行きたい。伝道局構想も視野に入れながら「伝道資金」・「改訂宣教基礎理論」・「伝道推進室」の推移も取り上げる必要があると思っている。諸教会の大部分は日本社会の現状と同じように高齢化が進み、存在の将来に不安を感じている現状がある。その中で今、我々に求められているのは自分が喜ぶより先に主に喜ばれる教会をこの国に建てることである。（宣教委員長）