第35回総会直前に、教団年鑑二〇〇七年版が出版された。
教師になった頃、教団年鑑は不必要だったが、教区三役に選任され、人事を扱う関係で必要になり、現在では人事だけでなく、教団全体の現状を知るための必需品となった。
例えば、統計上の数だけで教団を判断するわけではないが、教勢報告・教師数等は、今後を考える大きな参考になるし、献金の推移も貴重な資料である。
今回の教団年鑑を見て驚いたこと。それは、二〇〇六年版に比べ、一七教区の経常収入合計額が、約 四億七千万円も減少したこと。
これは大変な額であり、これまた教団年鑑によると、全一七教区の中で、七教区において、年間経常収入額が、この減少額前後なのである。
ということは、数字の上では、この一年で、一つの教区が無くなってしまったとも考えられる…。
ただこのことは、今年に始まったことでなく、33総会期に設置された「教団機構改正・財政検討委員会」答申で、既に指摘されたことでもあり、それ以上に「この状況は暫くの間、続くことが容易に予想されている…全国諸教会の経常収入合計が一五％程度減の一一〇億まで下がるには、あまり時間を要さない…」という予想が的中しつつあると言わざるを得ない。
この厳しい現実の中で、教団が何をしなければならないのか。また何ができるのかを、明確に弁えねばならない。
（教団総会副議長　小林　眞）