竹前昇総幹事が急病で倒れられた。ただただ主の癒しを祈るばかりである。
それにしてでもある。今回の総幹事が突然の病ゆえ、辞表を表明するという事態に対応する体制、つまり危機管理が教団には確立していない弱さが改めて浮き彫りにされたように思われる。
災害も含め、予期せぬ出来事が起こった時の対応のため教規にある「常任常議員会」の召集（教規第37条）によってかなりの部分で早急にして有効な手だてが取られるはずである。
「緊急やむを得ない事項を処理する。」と37条②に明記されているのだから。
しかし、この常任常議員会の設置を数度、提案したものの強い反対によって実現できていない。
何故なのだろう。それは東京教区不在の約二〇年の間、地方教区の意見も反映できるようになったのに、常任常議員会を召集することにより、また中央集権的状況になるのではないか、寡頭政治に陥るのではないかとの疑心暗鬼によるものと思われる。
全教団で物事を推進するために与えられている教規に定められている常任常議員会が設置できず危機管理ができないとはどういうことなのか。
これほどに信頼がない教団ということならば事態は深刻である。
早急に判断できず、対応が二歩も三歩も遅れるという事態は、それだけ回復を遠のかせることになる。なんとかせねばならぬ。
（教団総会議長　山北　宣久）