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日本基督教団 The United Church of Christ in Japan

【4623号】各個教会に届く働きを 教会教育セミナーの開催を検討 教育委員会

2007年3月31日

第35総会期の第一回教育委員会が、二月十九〜二〇日、教団会議室にて開催された。
今回は、前総会期委員約半数が継続(委員長、書記を含む)さらにかつての委員を含め、四人が経験者という恵まれた人選であった。新任者を含め、教規上の教育委員会の位置づけ、性格を確認し、今まで積み重ねてきた教育委員会の働きを顧みつつ、教団の教育委員会の望ましいあり方について、まず協議した。教育委員会が各個教会の教育プログラムを支えていくために何ができるか。この課題に今期も変わらず取り組む決意を新たにした。
組織会では、委員長岸憲秀(東京教区・千葉本町教会)、書記加藤誠(東海教区・静岡一番町教会)を再度選出し、また、広範にわたるそれぞれの働きのための担当を決めた。
委員会の主たる協議事項は以下のとおり。
第一として教会教育プログラム。これは季刊『教師の友』の骨子となるもので、今回は二〇〇八年からの新しい三年サイクルを準備する年であるので、委員全体で協議した上で、五名の担当者に検討を委ねた。
第二は、各個教会に届く働きとして何らかの形の教会教育セミナーを開催したいと願い、かつての公開教育セミナーを、より明確な教会教育のためのセミナーとして改め、各個教会のCSリーダーなどを対象とした研修の場として開催したい旨を話し合い、具体的には四国教区を第一候補として開催する方向で検討した。
第三は、キリスト教教育主事養成のあり方について懇談した。周知のとおり、養成校である聖和大学と関西学院の合併を踏まえて、教団としての主事養成のあり方について協議を重ね、また、両校の状況を見守り、必要に応じて懇談をするなどの意見が出された。
また、継続支援してきたアイヌ奨学金について、今後のあり方について協議し、子どもたちの献金のふさわしいあり方についても意見交換がなされた。
(加藤誠報)

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