四月三日～四日に第35総会期第五回宣教研究所委員会が開催された。この中で二つの重要な議題を中心に報告を行う。
一、宣教基本方策及び宣教基礎理論に関して以下の二つの理由により新しいものを策定する必要性を確認した。①一九六一年の宣教基本方策及び一九六三年の宣教基礎理論は既に五十年近くを経ており、新しいものを必要とする時期である。②教団の教勢低下が著しい中にあって、宣教の立て直しに資する内容が求められる。委員会としては新しい宣教基礎理論を作成することに精力的に取り組む所存である。
二、一九九〇年に宣教研究所委員会が出した「陪餐問題に関する資料ガイド」の問題点について検討を行った。この「ガイド」は、リマ文書に対する応答文書である Churches respond to BEM （Official
responses to the "Baptism, Eucharist and Ministry" text,Ⅰ～Ⅵ）から多くの引用がなされている。そもそもリマ文書はＷＣＣ信仰職制委員会が諸教派の一致の支えとなる神学的基礎付けのために作成したものであり、未受洗者の陪餐は全く前提とされていない。
Churches respond to BEMもこの点は全く同様であることを踏まえる必要がある。
この「ガイド」が教団内において議論の根拠として使われていること、しかもその使い方が聖餐についての誤った印象を与えかねないことを重く受け止め、当委員会として、この「ガイド」に対する正しい認識を普及する必要を感じ声明を出すこととした。
他の議題では機構検討特設委員会の答申について教団議長より検討依頼があり、当委員会としては以下の三点の返答を決めた。①宣教委員会の廃止の方向については異論はない。②宣教方策会議の実務担当部署の確認。③宣教研究所委員会の構成が実質的には四名となるがこれでよいのか。
六月の委員会において最終的な答申をまとめる予定である。

（長谷川洋介報）