バット博士の願い 〜子どもたちと共に〜
社会福祉法人基督教児童福祉会バット博士記念ホーム 園長 宮本 和武
バット博士記念ホームの創立は65年前、バット博士記念センター(世田谷区玉川中町)に遡る。
1947年頃、米国CCF(現ChildFund International)は、児童福祉施設への援助を開始し、1952年9月、社会福祉法人基督教児童福祉会(以下、「本会」という)が誕生した。バット博士が援助を組織的計画的に遂行するよう懇願し実現した。CCFは26年間に渡り、援助児童総数19万2899人、援助金額25億円を投じた。終結と同時に、今度は私たちがアジアの子どもたちのために、国際精神里親運動部(現ChildFund Jap-an)を開始した。援助を受けた日本キリスト教児童福祉連盟が後押しした。バット博士はララ物資の配分責任者として尽力し、ララ終結や本会創立を見ないで召された。
本会成立後、そこに働く職員の資質向上こそ根本的急務であるという米国CCFおよび援助施設からの要請により訓練講習会(バット博士記念養成所、玉川保母専門学院、後の学校法人和泉短期大学)と実験モデル施設のバット博士記念センターが開設された。1956年4月、愛隣団育児部の子どもをもっと健全な環境にとのバット博士の願いを受けて、本会により新築された建物に移転した。1957年5月30日付で愛隣団育児部は廃止され、本会は児童福祉法による児童養護施設「バット博士記念ホーム」を設置した。世田谷の地で20年間事業展開をし、米国CCF援助終結と同時に学校法人和泉短期大学は相模原市、本ホームは町田市へ全面移転をした。本ホームは、開設以来小舎制養護を堅持してきている。
本ホームの理念は、第1は、個の尊厳である。キリスト教の隣人愛の実践で、子どもの権利を守り、不幸な子どもたちが立ち直って希望をもち、誇りをもって一人の人間として成長していけるようにと教育し精神的な支えをする。第2は、小舎制養護である。子どもたちは、住むべき適切な家庭がない、養育に当たるべき適切な親がいない、虐待を受けたなどの理由によって入所をしてくる。ホームは、子どもたちの住む場所である園内の家庭舎・グループホーム(分園)での担当保母との恒常的な人間関係を通して信頼関係を築きながら、人間性の回復・形成をしていくことに務める。子どもと職員の生活は、起居を共にすることにより子どもの養護が実現できると考えられるので、職員は住み込みで勤務をする。第3は、クリスチャン、専門職による支援である。
本会の事業は、児童養護施設バット博士記念ホーム、グループホーム、ファミリーホーム、子どもショートステイの家「マルガリータ」である。ホームスタートいずみ、子育て広場いっぽいっぽが、現在行われている。時代のニーズに合わせて事業は拡大され、施設から在宅への支援へと向かっている。何よりも、子ども中心の福祉を目指したい。
出版局経営改善、ステアリング・コミッティとして協議
第13回常議員会(臨時)が、6月8日、常議員29名が参加して開催された。前常議員会から継続となっている、教団総会開催方法に関する件と出版局に関する件を扱った。
出版局関連ではまず前回からの継続審議案件となっている「出版局に関する件」(責任役員会下に経営監視チームを設置する)を取り下げ、新たな議案を提出することが雲然俊美書記より説明された。取り下げについては賛成多数で承認され、その上で「出版局経営改善に関する件」が上程された。
本議案は教団三役、総幹事、出版局理事長の五役がステアリング・コミッティ(運営委員会)として経営改善の取り組みについて協議し、必要に応じて経営および業務内容に専門的な知見を有する者を陪席者として迎えて意見を聞くことなどを旨とするもの。費用については常議員会費から支出される。
雲然書記は提案理由として、第12回常議員会での経営監視チーム設置に関する議論の中で「責任役員下ではなく常議員会の下に置くべき」という意見が出たこと、出版局理事会との間に意見の隔たりがあったこと、その後に常任理事会から提出された意見集約文書で理事会が加藤真澄コンサルタントによる「経営改善プロジェクトのロードマップ」に沿って経営改善に取り組む意向を示したこと、これらを踏まえた上で早急に取り組む必要があること等を挙げた。またこの提案は従前から行われてきた五役による話し合いに加藤コンサルタントが提案するステアリング・コミッティの役割を持たせるものであり、新しい委員会を設置するものではないと強調した。なおステアリング・コミッティの主な役割について、陪席した加藤コンサルタントは「経営改善プロジェクトチームが作成した改善案を教団や出版局の事情に鑑みて判断、承認すること」と発言した。
議場からは、議案冒頭の文言に対して意見が出た。具体的には「教団出版局における経営改善の取り組みについて、教団三役、総幹事、出版局理事長がステアリング・コミッティとして協議し」とあるが「五役が横並びに記されていて、誰が代表者で責任者なのかが曖昧」というもの。雲然書記は「提案理由に書いてある」と答えたが、「議案本文に議長の責任を明確にするべき」との意見が相次いだ。これを受けて当該箇所を「議長(代表役員)が副議長、書記、総幹事、出版局理事長と共にステアリング・コミッティとして協議し」とする修正案を提示。採決の結果、「出版局経営改善に関する件」は賛成多数で承認された。
次に「出版局将来検討委員会設置に関する件」が上程された。雲然書記の説明によると出版局検討委員会は教団における出版局の位置付け、管理・運営の検討、経営及び業務内容の見直し等について協議し、その将来的なあり方をまとめるために常議員会下に設置されるもの。委員は常議員から数名を選出し、設置期間は第41総会期となる。また費用については常議員会から支出される。なお本委員会は将来のあり方を検討するものであり、現在行われている経営改善の取り組みとは別立てであると説明された。
将来検討委員会の設置に関して発言を求められた山北宣久理事長は「残された第41総会期でどれだけ成果を上げられるのか判然としない。理事会も総会期で区切られる。今は教団総会の開催に全力投球し、第42総会期の新しい体制になってから設置する方が継続的に取り組むためにもふさわしいのではないか」と述べた。
議場からは質問や意見などは特になく採決の結果、賛成多数で「出版局将来検討委員会設置に関する件」は承認された。
これを受け直ちに委員の選出に入った。雲然書記は久世そらち副議長を招集者とし、教師から勇文人と梅崎浩二、信徒から豊川昭夫と守安久美子の4名の常議員を委員とすることを提案した。これについても議場から発言はなく、賛成多数で承認された。
(米山恭平報)
教団総会、選挙についての意見が相次ぐ
教団総会開催方法に関する件において、雲然俊美書記は、今回は、前常議員会で出た提案を受けて事務局で検討したことの報告を聞き、決議は7月の常議員会で行うことを告げた。
続いて、道家紀一総務幹事が検討事項を詳細に報告。現状見通しについて「10月に参集しての開催は難しい」とした上で、7月までにメトロポリタンホテルをキャンセル(キャンセル料380万円程)し、①延期(1年、半年もしくは3カ月)して、代替会場で行うか、②集まらない方法で10月に開催するかの2つの方向性を提示した。
延期の場合の代替会場については、メトロポリタンホテルと再契約するか、都内の神学校かミッションスクールを借りる可能性があることを告げた。
10月に開催する場合については、書面決議とオンラインのケースを示した。書面決議については、原則として議決できないものはないが、法定議案が中心となるとした他、選挙を郵便投票とした場合、2カ月程度かけて、議長、副議長、書記、常議員を順番に決めるか、一度に投票し、重複して当選した人がいた場合には辞退する形があることを指摘した。
オンラインについては、教団事務局の会場と、全国のサテライト会場(17教区、もしくは最大60会場)をつなぐ方法を提示した。その際、投票、採決、発言者の指名方法等が課題となるとしつつ、各教区で集計のための人員を立て、事務局会場に連絡してもらう形が良いとの考えを述べた。機材については、テレビ会議のシステムを用い、サテライト会場毎に、ワイドカメラ、集音マイク、スピーカーが一体化したもの(購入した場合、一台12万円程度)を設置する案を示した。
また、道家総務幹事は、5月31日と6月1日に、このシステムのデモ機を借りて、14教区の議長、副議長、主事が参加してシミュレーションを行った結果、「カメラに全員が収まるのか。教団からの財政的支援はあるのか。議員登録はどうするのか。発言の公平性は保たれるのか。正確に採決は出来るのか」等の課題が出されたことを報告。更に、機材を整えても、回線がダウンしたら会議は難しくなることを指摘し、「オンラインでの実施は、かなりの準備と綿密なシミュレーションが必要で、ハードルが高い」との印象を述べた。
報告に対して、郵便投票を「2カ月かけて行う」という点について質問があり、道家総務幹事は、「順番に選挙する形を取った場合、かなり煩雑な作業になり、2カ月というのはぎりぎりの日数」と応じた。
また「オンラインで総会を行うのは困難。法定議案は書面で決議し、選挙のみを宿泊を伴わない形で集って行う」との意見があった。これに対して、「一箇所の会場で投票するのではなく各教区で選挙を行い、本部に数を届けてはどうか」、「投票のためだけに集まるのは不自然。郵便投票を行った上で、議長、副議長選で、過半数をとれなかった時には、郵便で再投票する」、「三役選挙は集まってやるべき、それ以外は、教区単位での投票、郵送投票もあり得る」と選挙についての意見が相次いだ。また、500名規模の会議体での選挙は、集ってであろうと郵便投票であろうと難しいとの見方から、延期を支持する意見もあった。(新報編集部報)
他人事が我が事に
京都の夜回り 《京都府》
京都の夜回りは週に2回、夜10時頃から京都駅周辺や市内の繁華街周辺を回ります。お茶と紙コップ、毛布、カイロ、下着や防寒具、時にはおにぎりや非常食を持って野宿している人に会いに行きます。新型コロナウイルス感染防止のため、マスクなしでは立ち入れない場所もあり、必要な方にはマスクも配布しています。
そこで野宿している人の生活の様子や体の具合を聞くのですが、聞くためにはそれなりの覚悟が必要で、例えば具合が悪いと聞けば「ではどうするのか」が問われます。相手が話してくれたことに応えようとする時に、他人事が我が事になるのだと思います。
体の具合を聞いて、場合によっては救急車を呼ぶこともありますが、私たちはひとり一人の要望に応じて病院に付き添ったり、施設の入所や生活保護の申請のために福祉事務所に行ったりします。入院すればお見舞いに、施設に入所したと聞けば面会に行き、アパート生活を始めた人の自宅を訪問することもあります。もちろん相手の了解を得た上でですが、可能な限りそばにいることに努めます。できない場合はよく分かっているメンバーに頼むようにしています。
私たちは自分が苦しくて辛い時、寂しい時に誰かがそばにいてくれることで安心でき、慰められ、それが生きていく支えになることがあります。しかも技術や知識を持っていれば誰でもいいというのではなく、人格をもって関わってくれる人を必要とします。私たちも「夜回りの人」ではなく、名前を持った信頼できる人として相手に認められ、受け入れられているかを自問しながら活動に取り組んでいます。
私たちの生きる社会は、野宿している人を「自立」できない人と見なして認めようとしません。一般的に自立とは他力に頼ることなく生きていくことを意味し、私たちもそうでなければ社会では通用しないと思いがちです。けれども、自立を強要する社会は人を能力主義へと駆り立て、過重な自己責任を迫る社会となっていくのではないでしょうか。むしろ、私たち自身が多くの人の支えによって生きていることを自覚し、支え合う交わりを築いていきたいと思います。(桜井 希報/同志社中学校・高等学校聖書科)
地域に開かれた教会として
子ども食堂・三本松 《千葉県》
子ども食堂・三本松は、市川三本松教会(千葉県市川市)を会場に子ども食堂(以下食堂)をしたいという有志で2018年12月から準備を始めました。
当初の動機は、子どもの貧困に対して、キリスト者として何ができるかということでした。一方超高齢化の教会に子ども、若い人を招きたいという思いもありました。従来の礼拝、教会学校、オルガンコンサート、バザーなど以外に、地域に開かれた教会となる手立ての一つとして食堂を考えました。その上で、教会に属さない地域の方々が来やすいように、無宗教の団体としました。
実施のために、他の食堂、保健所、社会福祉協議会などから、資金調達、食中毒対策、行事保険、募集方法、学習支援などの情報を集めました。見学先の食堂では、親子以外に孤食の高齢者などの成人が来る例もあり、その受け入れでトラブルも想定、回避策も考えました。
2020年春の教会総会で承認を得る前に、新型コロナウイルス感染拡大で、教会活動を自粛(2月末〜)することとなりました。
既存の食堂の中には、食材や弁当の配布をしている所がありました。そこで、食堂の開始時期が読めないまま、当面は食材配布を行うという新たな目標を立てました。予約制で感染対策をして外で配る計画です。
5月の公開礼拝開始後、説明会を経て、8月の臨時総会で承認を受け、9月から月1回の食材配布を実施しています。チラシを作りメール、電話、ラインで予約を受け付けます。市内の先輩食堂、民生委員のサポートもあり、第1回目は10世帯に配布し、その後の緊急事態宣言発令中も毎月十数世帯に配布を続けています。食材は、教会関係者、地域の方、先輩食堂、フードバンクから頂き、購入もします。3団体からの助成も受けています。
今年4月、フードバンクでお米の需要が増え、提供を受けられませんでした。5月からは目処が付きましたが、長期のコロナ禍で、困窮世帯が増えていると痛感しました。
明るい見通しもなく始めた食材配布ですが、資金や食材調達のことで心配事があっても、いつも助けが与えられていることに感謝しています。(古澤とき子報/市川三本松教会員)
手を差し伸べる隣人となる
入国管理局での面会 《東京都》
イエスは、困っている人が近くにいたら憐みの心をもって手を差し伸べることが隣人を自分のように愛することだと言われました。自分のことで精一杯と思うこともありますが、神に愛され赦され憐れみ頂いているわたしたちは身近で困難の中にいる人に手を差し伸べたいと思うのです。
わたしは2009年から入管に収容されている人たちとの面会を始め今に至っています。そこに収容されている人たちは無期限収容と劣悪な医療、何よりも「犯罪人」のように扱われて傷つき、多くの自由を奪われ心身的なストレスに苦しんでいます。入管収容所から一時的に解放される「仮放免」という制度があり、条件が整えば申請し許可されてようやく外に出ることができます。
しかし、2018年頃から仮放免許可がほとんど出なくなり、収容期間が以前よりも長期化するようになりました。1〜2年以上もの間、一歩も外に出られずに閉じ込められるのです。そこで許可が出ないことへの抗議として収容中の多くの人がハンガーストライキを2018年頃から始め、ナイジェリア人男性がハンストで餓死する事件が起きました。また、今年の3月には33歳のスリランカ人女性が入管で亡くなるという痛ましい事件も起きました。
前者の事故をきっかけとして始められた国の専門部会が2020年6月に入管法改正案として提言し、今年5月には国会で入管法改正案が審議されました。長期収容を解消するために打ち出されたこの改正案にはいくつもの問題があります。これまでは難民として認められるまでに何度も申請でき、また申請中は強制送還されることはありませんでしたが、この改正案では3回目の申請以降、強制送還することが可能となるのです。これは明らかに難民条約違反ですし、何よりも難民申請者の生死にかかわる問題を引き起こしかねません。
幸い5月18日に改正案は取り下げとなりました。しかし、未だ入管には人を人と扱わないような問題が山積しています。コロナ禍によって経済的貧富の差がますます広がり、特に国に帰ることができない外国籍の人たちにとって今まで以上に厳しい状況となっています。苦しむ人の隣人になりなさいとのイエスの声がより強く響いてきています。
(宮島牧人報/原町田教会牧師)
人を良くする食事を続ける
こども食堂天使のミールgo-on 《大阪府》
私自身は阿倍野教会の隣にある保育園から引き続き、生野区の保育園に関わり、退任後こども食堂天使のミールgo-onに関わるようになりました。
子ども食堂の運営は大阪市社会福祉協議会地域子ども支援ネットワーク事業登録団体で、名称は、こども食堂天使のミールgo-onです。ゴーンとは続くという意味を持ち、日本語では御恩(ごおん)です。協力団体は女性のいろいろな発信を行っている特定非営利活動法人ゆるんです。
子ども食堂のポリシー
⑴子育て支援が大きな目的です。母子家庭(一人親家庭)でなくても、お母ちゃんと子どもが保育園の帰りに夕食として食べて帰れる。またお弁当をテイクアウトとして持ち帰り、家ですぐに食べられる。スタッフは仕事を持ちながら子育てをしてきたメンバーたち、「そんな大変な時期にこんな子ども食堂があったら、どんなにか助かったやろう」という思いから始まりました。
⑵小麦粉及び小麦粉加工品不使用のグルテンフリーの体に優しい献立で、20品目の食材を使っており、野菜中心の献立です。
⑶「食」という字は人を良くすると書きます。食べることは生きていくことの基本であり、人生の土台です。食を通して人間は心の豊かさや落ち着きが持て、人との交わりができます。生きていく意欲はまさに食を通して与えられるものです。特に子どもには、安全な食べ物を口にしてもらいたい、そして食材の本来持っているおいしさを知り、食べることの楽しさを知って育って欲しいと願っています。現代はコンビニ、スーパーでいくらでも簡単に出来合いのものが食べられます。でも味覚は子どもの時代に作られるものです。そして食べ方は生き方にも通じます。
⑷5月からコロナ対策として、特に居場所が狭められてきている子どもたちの居場所確保のため、土、日曜日だけだった子ども食堂を月〜日曜日の一週間開いています。食事代「大人500円、高校生400円、中学生300円、小学生200円、未就学児100円」だった代金を小学生以下を無料としました。そして生活環境のしんどい方は無料です。地域柄、年配の方で夜間中学校、通信高校に通っておられる方も学生ということで割引です。現実は多少の助成金はありますが、「台所は火の車」といったところですが、子ども食堂を支えてくださる多くの方々からの食材などの支援にも助けられています。
⑸小さなイベント「お楽しみ会」を毎月行っていますが、コロナ対策ということで6月からはしばらくお休みしようかと検討中です。小さなイベントは、もちろん子どもにとっても楽しみの一つですが、年配の人、若い人を問わず誰でも「こんなことをしているがそれを紹介する場、披露する場が欲しい」という方を支えていく、応援していく場でもあります。(木村妙子報/教団教師)
幼稚園の土地拡張、増改築、新築のため、幼稚園融資金2021年度分を次の要領で募集します。
◎金額 50万円〜300万円
◎返済期限 5年以内
◎利子 期限内 年1%
期限後 年2%
2021年度は総額600万円を2〜3の教会幼稚園に貸し出します。希望幼稚園は、教区事務所を通して教団教育委員会まで申し込んでください。
締切は、8月31日(締め切りました)。
融資規定、申請書は、教育委員会まで。
〒169-0051 東京都新宿区西早稲田2-3-18-31
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