北陸初の女学校を創ったメリー・ヘッセルと最古の幼稚園を設けたフランシナ・ポーター
梅染 信夫（北陸学院史料室長）
日本の本州中央部、日本海側に位置する富山県、石川県、福井県が北陸地方である。
明治初期、この北陸3県のプロテスタント・キリスト教に最も大きな影響を与えたのは米国長老教会（The Northern Presbyterian Church in the U.S.A.）から派遣されて金沢に来た宣教師のトマス・Ｃ・ウィン（Thomas C. Winn）とその妻、婦人宣教師のイライザ・Ｃ・ウィン(Eliza C. Winn)である。
メリー・ヘッセル
トマスは開拓伝道に従事するかたわら、私立男子中学校を開設して教えた。またイライザは孤児院を開いたりしたが、この地方初の女学校の開設を発想した。
この2人が長老教会のミッション・ボードに申請して金沢にやって来たのが婦人宣教師のメリー・ヘッセル（Mary K. Hesser、ドイツ語風にこう呼ばれた）である。
メリーは1853年、ペンシルベニア州エリー（Erie, Pennsylvania）に生まれた。父母はドイツ系移民のカトリックで、彼女はカトリックの教区学校とフリー・スクール（free school）で学んだ後、ドレス・メーキングをしていたが、25歳のときに、ウエスタン女子セミナリー（Western Female Seminary）に入学、82年に卒業し、校長の勧めによって婦人宣教師となって来日し、金沢に来た。
彼女が創設した金沢女学校は1885年4月に開校し、最初は先進的な教育を受けさせたいと願う親の子女が20数名集まったが、徐々に一般に知られるようになり、校舎の増改築を余儀なくされるほどに発展した。
しかしメリー・ヘッセルの学校経営は苦難の連続であった。すなわち、その頃から進められた教育の国家統制の強まり、これによる聖書の使用禁止、また良い教師が得られないこと、さらに一般の人々の無理解ややっかみがあった。
しかし彼女はカトリックからプロテスタントに転向した「信仰の人・祈りの人」であった。
彼女は「主を畏れることは知恵の初め」（詩編111・10）という聖句を学校標語に掲げ、新しい時代に働く女性の育成に力を尽くした。彼女は母校のセミナリーから2人の後輩を送ってもらい、教育課程を改定したり、校名や制度を改定するなどして教育の充実を図った。
このようにしてメリー・ヘッセルは北陸学院の創立者となり、その基礎を築いたが、その体は激務に耐え得ず、1894年カリフォルニアで天に召された。41歳の若さであった。
フランシナ・ポーター
上記のメリー・ヘッセルの金沢女学校の創設に触発されて、北陸地方初の幼稚園と私立小学校を創設したのがフランシナ・ポーター（Francina C. Porter）である。
フランシナは1859年、テネシー州のライスヴィル（Riceville）に生まれ、テネシー州メリーヴィル・カレッジ（Merriville College, Tennessee）で英語学を専攻し、1882年に卒業して米国長老教会婦人宣教師となり、同じ教会の宣教師として1年前に来日し金沢に来ていた兄が校長をしていた学校で英語を教えた。
彼女は最初、幼稚園と小学校を含む「子供の学校」（Children’s School）の開設を目指した。
当時、北陸には幼稚園も私立の小学校もなかった。彼女はトマス・ウィンの紹介で東京の桜
井女学校にマリア・ツルー（Maria True）を訪ね、協力を頼んだ。ツルーは帰米し、幼児教育の専門家エリザベス・ミリケン（Elizabeth P. Milliken）を見出した。ミリケンは来日し、桜井女学校幼稚保育科の科長となった。
フランシナは名古屋の吉田エツという女性に会い、1年間幼稚保育科で学ばせ、英和幼稚園の保母主任とし、1886年に英和幼稚園が発足した。
小学校の方は、金沢教会に小学校の教師がいたことから、彼を中心にして、同じ年に英和小学校が発足した。
当時、日本における幼児教育理論は未成熟であり、適当な教科書がなく、キリスト者の教師が得られず、校舎が増改築を要するなど、困難が重なった。その上、幼稚園、小学校ともに、「キリスト教教育の危機という嵐」の只中におかれていた。
フランシナはその強固な意志と努力によって、全国でも類例の少ない幼児教育という難事業に取り組んだが、国家統制の力の前に、英和小学校は1903年廃校の止むなきに至った。
カリフォルニアで病気療養中であったフランシナはこれを聞いて一晩中泣き明かしたと伝えられる。
英和幼稚園の方はフランシナや彼女の後継者たちの知恵と尽力とによって今日まで存続し、現存するわが国最古のキリスト教幼稚園として先進的幼稚園教育を進めている。
病気癒えたフランシナ・ポーターは再来日し、京都に新しい幼稚園を開設するなど日本の幼児教育に尽くしたが、1939年カリフォルニアで天に召された。享年79であった。
－Kyodan Newsletterより－
中村德枝氏（隠退教師）
12年12年27日逝去、86歳。東京都に生まれる。’67年日本聖書神学校を卒業。同年小石川白山教会に赴任、溝ノ口教会、鈴鹿教会、豊橋東田教会、聖和教会を経て、成東伝道所を’93年まで牧会し、’96年に隠退した。遺族は姉・岡田福子さん。
矢島信一氏（無任所教師）
13年3年25日逝去、80歳。広島県に生まれる。’59年同志社大学大学院を修了。甲南教会に赴任、芦別教会、北海道クリスチャンセンター、北星学園女子中学・高等学校校長・聖書科講師を務め、手稲はこぶね教会、月寒教会を経て、札幌北部教会代務を03年まで務めた。遺族は妻・矢島満子さん。
宣教総合活動の取り組み 張田 眞
東日本大震災により今なお困難の中にある方々のうえに主の慰めを祈ります。また、懸命に救援・復興のために労しておられる方に感謝いたします。被災地にある諸教会、また、その宣教の働きのために祈り、委員会としてなすべきことに取り組みたいと願います。
当委員会は伝道、教育、社会の常設専門委員会、障がいを考える小委員会、自主活動団体の全国教会婦人会連合、全国教会幼稚園連絡会、日本キリスト教保育所同盟から報告を受けて、「宣教の総合活動」に取り組みます。今総会期は4つの課題が中心となります。1．教師とその家族が必要に応じてカウンセリングを受けることができる「相談室」設置に向けて取り組むこと。2．保育・教育のいっそうの充実を目指して関係諸団体との交流促進。3．作業が進んでいる「改訂宣教基礎理論」を前提に、「宣教方策」に関する議論を始めること。4．中長期的な展望ですが、グローバル化に伴う社会の変化に注目して教団の宣教態勢について研究する。以上の他に、在日大韓基督教会との宣教協力や統一原理問題連絡会との協力に関することがあります。いずれも、グローバルな課題と関連しており、宣教に関してさらに広い視野と深い知識も求められています。
今総会期は、震災に関連して教団による国際会議が予定されています。その関連で宣教方策会議は行うことができないかもしれません。ご理解いただきたいと思っています。
（宣教委員長）
第2回教区活動連帯金検討委員会は、4月16日、教団遺愛会議室において開かれた。
協議は、委員会に課せられた任務と責任について再度確認した上で、本委員会の基本方針を軸に多方面にわたる議論が交わされた。
結論から言えば、教区活動連帯金破綻の要因を検証し、基本的に継続審議となっている議案の中身を整備するための法規上の課題を明確にし、負担金とする「伝道資金規則」の検討に入った。
破綻に至る歴史を遡れば、1968年、第15回教団総会、機構改正に伴う「教団と教区の活動分野改正に関する基本原則」により、活動分野の区分が行われ、同時に平衡交付金が設置された。これは、教区の規模や地域的事情から起こる財政的格差に対して、教区間互助を基底とするものであり、第27回総会における教区活動連帯金設置の源となるものであった。
2009年、教区活動連帯金配分協議会が行き詰まり、27総会の精神に戻るべきとして打開策を内藤留幸総幹事に委ねた時の、「27総会の精神」とは何を指すのか。結果的には立場の違い、思惑の違いで、一致の意味を持たなかった。
つまり、当初考えられていたような資金の使われ方ではなく、そのほとんどが謝儀補償に向けられ、機構改正の主旨が生かされてこなかった。同時に、1％の拠出など、決められていた通りのことが守られたことはなく、教規上の不一致、教区間の連帯も崩れ、更に教団教勢の20年に亘る衰退の危機感も薄いまま現在に至っている。
以上の実態認識の上に立って提案されている議案を「伝道資金規則」として負担金化し、法規的にも明確に位置づけることとした。
新制度規則の概要は、各教区経常収入の0.5％を負担金として賦課し、予決委員会が特別会計に振り分け、伝道委員会が交付申請を受け付け、申請教区への伝道資金として交付するものである。今後、シミュレーションを行い、更に具体化に向けて整備が進められることになっている。
（鈴木功男報）
4月1日、教団会議室にて、38総会期教団救援対策本部第4回（通算第21回）会議を開催した。
先ず、3月31日現在の国内募金総額が5億3141万3444円、海外からの献金が2億4336万4809円となっていることが報告された。
続いて、教団が設置している各救援対策活動の拠点において活動している方たちからの報告を受けた。
エマオ仙台および笹屋敷での活動について佐藤真史教団派遣専従者は、祈りと寄り添いスローワークボランティア（地域の方たちの要望に基いた活動と交流を大切にする）を継続していること、地域からの信頼を得ていること、現在は家屋清掃や田畑の細かいがれきの処理などのワークをしていることを報告したほか、ボランティアの心身の休養といった課題があることを報告した。
エマオ石巻での活動について飯野久美子教団派遣専従者補佐は、漁業支援ボランティア（ワカメの芯抜き、カキ床作りなど）を行っていることや、地域の教会との協力関係をもちながら活動していることなどを報告した。
ハートフル遠野での活動について佐々木ムツ子スタッフは、傾聴を基本とした「お茶っこサロン」を継続していることのほか、住民や地域の社会福祉協議会などから大きな信頼を得ていることを報告した。
以上の報告の後、それぞれの働きへの感謝と、活動の上にさらなる主の支えを願って共に祈りを合わせた。
その他、救援対策室会議報告、および、石橋秀雄本部長の台湾基督長老教会訪問報告がなされた。
審議事項においては、東北教区放射能問題支援対策室設置に対する支援について協議し、教団としては、東北教区がＮＣＣのＪＥＤＲＯ（エキュメニカル震災対策室）に対して行った助成金申請を支援することと、教団としてできるだけの支援をしていくことを確認した。
また、東北大学実践宗教学寄附講座への支援（1千万円。2年目）を承認したほか、『救援対策本部ニュース』第8号の発行予定を確認した。
次回会議は、5月17日、教団会議室にて開催する。
（雲然俊美報）
〒169-0051 東京都新宿区西早稲田2-3-18-31
Copyright (c) 2007-2026
The United Church of Christ in Japan