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日本基督教団 The United Church of Christ in Japan

【4971・72号】宣教委員会(2面)

2022年4月23日

二つの教団分析をもとに意見交換

 1月31日、第8回宣教委員会(オンライン)は、任期延長に伴う委員会活動について協議し、以下のように取り組むことを決定した。①道家紀一総務幹事による「(コロナ禍における)教団B・C表の分析」、②「日本基督教団は日本においてどういう存在か」についての外部シンクタンク(一般財団法人日本総合研究所)による報告書、について発題者から報告を受け、委員会として何を発信すべきかを協議する。
 4月5日、第9回宣教委員会(オンライン)での各委員会・自主活動委員会からの主な報告は以下の通り。伝道委員会は教区伝道委員長会議を7月11日オンラインで開催予定。教育委員会宛に、新報4963号のコロナ禍におけるCSの活動についての記事に対して「小さい教会の現状も取り上げて欲しい」という意見が寄せられたとの報告があり、宣教委員会でも共有。社会委員会は「ウクライナ救援募金」をACTに教団が協力する形で呼びかけているが、委員会でACTについての学習会を開催する。全国教会婦人会連合は、「いのちを守る環境を考える−原発事故から」委員会を新設した。
 協議では、二つの教団分析(上記①②参照)のレポートを坂下道朗牧師(全国教会幼稚園連絡会)、増田将平牧師(教育委員会)から聞き、意見交換した。
 「今後の礼拝の選択肢としてオンラインは外せなくなることが予想され、従来の仕方での教勢把握は難しく、新たな視点が必要」、「礼拝の基本の『集まる』ことが減ると聖餐など聖礼典の執行の問題、信徒の相互牧会の希薄化、礼拝献金減少などにどう対応するか」、「日本総研が指摘するマーケティング・リサーチの発想は、そもそも教会の伝道戦略からでてきた発想で、今こそどうやって伝道を推進させるかについて取り入れるのに有効ではないか」等の意見が交わされた。
(田中かおる報)

教団新報
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