ハンセン病患者救済に携わって60年

嶋崎さんがハンセン病救済に目覚めたのは、医学生時代、多摩全生園を見学したのがきっかけだった。「こういうところで働きたい」と強く思ったそうだが、第二次大戦中、社会の偏見差別が強かったころで、周囲からも反対があったと、嶋崎さんは淡々と述懐してくれた。
自ら、そこで働くことを断念した代わりに、嶋崎さんは、医業に専念した六〇年ほど前から、一九二五年に賀川豊彦牧師らが設立した組織（七二年、現在の日本キリスト教救癩協会に改組）に関わって救済事業に取り組み始めた。医師としての激務、子育ての中で続けられたのは、三年前に亡くなった医師の夫君ら「家族や教会の友人が愛と祈りで応援してくれたから」という。嶋崎さんは六六年から評議員、理事を務めた後、九〇年に第六代理事長に就任した。
協会は七三年から韓国のハンセン病患者救済に乗り出し、これまでに五三棟の老人ホームを建設した。九五年からはインドネシアの救援を続けており、嶋崎さんは「二二年間毎年、韓国を訪れている」。
九六年、ライ予防法が廃止され、ハンセン病問題は何となく終わったと思っている人が多いが、全国十四の施設に三千人余の元患者がいるだけでなく、「社会復帰といっても、施設の近くに住居を移しただけという例が多く、偏見と差別は依然、今日的な課題」と嶋崎さんはいう。ハンセン病の啓発活動と救済運動を目的とする協会の意義は大きく、献金者は年間、三千人に達するが、悩みは教会同様、高齢化が進んでいること。理事長以下十八人の理事の平均年齢は七九歳。「カトリック神父による神山複生園に始まる日本のハンセン病救済は、キリスト教の歴史に重なる。若い教会員の積極的な取り組みを」と嶋崎さんは願っている。
八二歳の今でも、嶋崎さんは、診察室に立ち、診察の合間を縫って、広島と長崎に送る鶴を折り続けている。