信仰と職制　　岡本知之

教規に規定された当委員会の任務は「本教団の信仰告白、教憲教規の解釈、礼拝・礼典および諸儀式、信仰および職制ならびに教会的機能に関する事項」（教規第44条）であるが、昨今の状況からは「教憲教規の解釈」のみがクローズアップされているように思う。確かに教会裁判所を持たない当教団において、唯一、有権的解釈を委ねられている当委員会の働きは、あらゆる立場から無関心ではいられないであろう。答申に対する批判は甘んじてお受けしたい。
また常に自戒したいのは、この委員会が「解釈」と「答申」に名を借りて、直接解釈としても類推解釈としても、教規から導き出すことのできない事柄を提示し、実質的に新たな規則を作り出してしまうことである（先例集にもそのような答申が散見される）。教規の追加や改変には総会の3分の2以上の賛成を必要とするが、一常設委員会が実質的に新たな規則を作り出す事はあってはならない。
なお、この委員会の「信仰職制」という名称は、その淵源の一つを1927年にローザンヌで開催された「信仰と職制世界会議」に持つ。これはエキュメニカル運動の中で信仰と職制における諸教派の一致を目指すものであったが、現在その視点はほとんど失われているように見える。ＷＣＣの諸活動を検討・評価しつつ、今後の方向性を探っていきたい。また委員会職務の他の項目にも目を向け、告白共同体としての教団形成に寄与していきたいと考える。
（信仰職制委員長）