6月28日（火）～29日（水）、山梨県甲府市にて、第37総会期第3回伝道方策検討委員会が開催された。
最初に、鈴木功男委員が「伝道に燃える教団」の主題のもと発題。「11246祈りの会」の呼びかけのアピールがなされた後、教団の教勢の現状を把握するためのレポートがなされた。
いわゆる「教団50年データ」をベースに分析を更に進めたもので、各教区の教勢傾向、各教会の現住陪餐会員、礼拝出席者や受洗者数、経常会計など教勢主要項目の変動率、また対現陪受洗率（その年の受洗者が現住陪餐会員の何％に値するか）などが報告された。対現陪受洗率3％が教勢分岐点となり、戦後受洗第一世代の比率からも、この傾向のままなら2030年には現住陪餐会員は現在の9万人強から7万人強に、経常収入も120億円から95億円になる試算が示された。伝道モデルの検証と提示、キリスト教主義諸団体との協力・連携について、またインターネット伝道の今後の可能性についても触れられた。今後、これらの教勢分析データを広く提示していくこととした。
続いて、日本キリスト伝道会実行委員長の深谷春男牧師（東京聖書学校吉川教会、東京聖書学校舎監）から同会の働きについて学んだ。
本委員会は、現実的・具体的な伝道の働きをなし、その実績をふまえて方策を立案したいと考えている。そのため様々な活動を重ねている伝道諸団体のリサーチを行い、具体的に協力関係を結んでいく形をとる。　同会が全国教会強化運動としてエバンジェリストや音楽伝道者を派遣している働きなどについて紹介された。その経験から、「もっと明確に十字架の贖いである福音を伝えることが伝道にとって重要なことである」と力強く語った。具体的な協力の可能性については検討課題とする。
その他、協力団体の報告がなされた。また教会関係幼稚園や保育園のための研修会を実施することを確認した。
次回は、伝道局など教団の伝道体制（教団の機構の検討）についての協議を行う。
（岡村恒報）