教師養成制度検討委員会
教規に基づく「教師論」の検討に着手

　教師養成制度検討委員会の第42総会期第1回委員会が、2月7日、オンラインで開催された。出席者は、菅原力（招集者）、雲然俊美（教団議長）、東野尚志、服部修、古旗誠（教師委員会招集者として）の5名。
　今総会期の委員長に菅原委員、書記に東野委員を選任し、今後の活動のため、数名の協力委員を補充することとした。また前総会期、教規に基づく「教師論」作成のために設置した小委員会は、引き続き、小泉健、七條真明、服部修の三教師に委員を委嘱し、教師論の最終稿作成のため本委員会と合同で検討に加わってもらうこととした。
　当委員会の経緯と課題について、第37総会期、石橋秀雄教団議長の諮問を受けて設置された「教師養成制度検討会議」が2総会期にわたる検討を経て教団の教師養成についての「答申書」を提出したところから始まり、第39総会期、「答申書」の具体化のために設置された「教師養成制度検討委員会」が活動を継続してきたことを確認した。また教師の養成を担う関係神学校の訪問と懇談、教師の検定・継続教育を担う委員会との懇談を経ながら、教団がどのような教師を立てようとしているのかを明確に示す必要と責任があることを認め、「日本基督教団の教師論」作成に取り組んできた経緯を共有し、今後の進め方を検討した。
　第2回委員会は、4月10日、教団会議室にて、小委員会と合同で開催された。前回出席の菅原、東野、雲然、服部各委員に加え、教師委員会から福島純雄教師、協力委員を委嘱した小宮山剛、小林克哉の二教師と小委員会委員全員が出席した。
　新たな委員と共に、改めて、当委員会の経緯と課題、今後の進め方を確認・協議した後、小委員会で作成した教規に基づく「教師論」について、全体での検討に着手した。

（東野尚志報）

宣教委員会
宣教方策会議、青年大会を開催

　第1回宣教委員会が4月18日に教団会議室において開かれた。
　委員会組織がなされ、委員長に岸憲秀、書記に小宮山剛、「障がい」を考える小委員会の委員長に小林克哉を選出した。委員として具志堅篤、常設専門委員会から、《伝道》中西真二、鈴木善姫、《教育》横山ゆずり、堀川樹、《社会》柳谷知之、真壁巌、加えて大三島義孝幹事で構成。また陪席は自主活動団体から《全国教会婦人会連合》横山ゆずり、《全国教会幼稚園連絡会》坂下道朗、《キリスト教保育所同盟》林牧人である。
　はじめに、前期からの申し送り事項を確認後、今期の宣教委員会の課題について、カルト問題についても重要な課題であること、教団機構改定、青年伝道への取り組みについても意見が出された。その後、各常設専門委員会、自主活動団体、牧会者とその家族のための相談室委員会、カルト問題連絡会、在日大韓基督教会と日本基督教団との宣教協力委員会からの報告をうけた。
　協議では、2023年度委員会予算を確認し、当委員会が組織する「障がい」を考える小委員会の委員候補について検討した。
　今期の宣教方策会議については、常議員会から教団総会に具体的な議案として提案されるに至らなかった教団機構改定について扱うことでまとまった。その際、単に教団財政のスリム化を目的とするのではなく、機構改定の目的として「伝道」を念頭に改革することについて協議を深める必要があるなどの意見が出され、機構改定が希望あるものとなるように関わっていくことを確認した。日程は2024年3月4〜5日、予算の都合上、ハイブリット方式（対面とオンラインの併用）によって開催する。
　また、今期取り組むべき課題として、第41総会期宣教委員会に提出された「教会中高生・青年大会実施についての共同提案」を受け止め、青年伝道について協議し、2024年度に教会中高生・青年大会を開催する方向で準備することを決定した。前回はコロナ禍前の2018年のリフォユースの時であり、久しぶりの開催となる。しかしこれは、教団内の組織だけではなく、関係団体、各地の青年関係の有志団体、グループの協力がなければできない。今後は、宣教委員会のもとに準備会を設け、開催方法、開催時期の検討を含めて、幅広く協力を求めていくことを確認した。

（小宮山剛報）