「日本基督教団の未来のために〜機構改定で出来ること」

雲然俊美議長が主題講演

　3月4〜5日、教団会議室およびオンラインで宣教方策会議が行われた。教団四役、委員会・教区・神学校・関係団体からの参加者等74名（対面49名、オンライン25名）が参加した他、常議員の有志もオンラインで参加した。
　雲然俊美議長が「日本基督教団の未来のために〜機構改定で出来ること」と題して、主題講演を行った。冒頭、雲然議長は、「この講演の目的は、学ぶということもさることながら、皆で協議することが主目的である」と始め、以下のように語った。
　「教会の機構とは、福音宣教のために整えられるものであり、そこから宣教のために伝道者が派遣されていく。これが聖書的な教会であり、またその教会の秩序を保つために職制が整えられた。その上で組織としての教会は、絶えず変わり続ける必要がある。それは、日本基督教団が、日本基督教団として変わらないために変わり続けなければならないという言い方になるのではないか。1968年以降、日本基督教団は大きな機構の改定がなされていない。それで教団が生きていると言えるだろうか。
　一般的な組織の機構改定は、業務の効率化などを目途としてなされるが、教会の機構改定は、福音伝道推進のための体制づくりを目途とする。それは、キリストの身体なる教会として一体であることの確認から始められる。一体である教会としての日本基督教団は、機構の改定によって、各個教会の伝道推進や、伝道協力に資する教会として整えられる。
　今回の機構改定で出来ることは、教団が、キリストの身体なる教会としての一体性を土台として、教団及び教会伝道所等が神より託された福音宣教の務めを果たし続けるための体制を整えることである。常議員会は、議案『日本基督教団の一体性を確認する件』を可決し、教団総会に提案する。規模と体力に見合った教団の運営のために、財政、諸活動の適正化によって、伝道に集中する体制を構築していきたい」。
　講演後、「今回の機構改定は、40総会期以降論じられている機構改定のことなのか」という質問に対し「現常議員会では、踏まえてはいるが、2018年に出された教団機構改定案骨子には基づかないということで議論している」と議長が答え、「仕切り直した上で体制を整えると時間を要すると思うがどう考えるか」という問いに対し、「財務関係は切り離し、委員会の活動の適正化等出来ることを進めていってはどうかと個人的には考えている」と答えた。

（小林信人報）

主題について２名が発題

　一日目の夜のセッションでは菅原力教師養成制度検討委員長が「教会をたてるために」と題し、小林克哉宣教委員が「教会を強めるために」と題してそれぞれ発題を行った。なおこれらのテーマは宣教委員会が提示したものである。
　菅原委員長は自身の教師養成制度検討委員としての働き、日本基督教団の教師論の策定に携わった経験を振り返った。その上で、教会をたてるために日本基督教団という教会が聖なる公同の教会だと受け止めることが不可欠だと述べた。教憲や教団成立の経緯にも触れ、「聖なる公同の教会を信ず」（使徒信条）ことが教団の根本、それは今遣わされている欠けも破れもある地上の教会を公同の教会と信じること、見えない公同の教会を見える教会として形成することで「聖旨を成しとげることを志す」（教憲前文）ことへ我々は召されていること、その使命に仕えるのが教団の教師であること等が語られた。
　小林委員の発題ではまず教団機構改定について財政面ばかりピックアップされる現状があるとして、教会を強めるにはお金ではなく御言葉と聖霊の力が不可欠というところから始めなくてはならないと述べた。また信仰告白を共にできなかったり未受洗者陪餐を行ったりしている教会の存在が、教会が強くなることを妨げ地域的な互助や伝道協力の意欲を削ぐ要因になっていると指摘。教団の分裂の現実を認めて悔い改めなければならないと訴えた。その上で教会が強くなるためには機構改定素案（2020年）にこだわらず、教区の垣根を払った「見える関係」での互助や伝道協力の構築、それぞれの地の礼拝共同体を守るために「一教会一牧師」「一教会一役員会」「一法人一教会」の前提から自由になること等を提案。また教会を教会たらしめる御言葉と聖礼典にあたる教師が活き活きとして働くことが信徒を慰め、求道者を救い、教会を強くするとも述べた。

（米山恭平報）

二日目に分団・全体協議

　二日目、対面6グループ、オンライン3グループに分かれての分団協議の後、全体協議では各分団からの報告を聞いた。
　教団の一体性、信仰告白を巡っては、「信頼し合うためには、どこに立つのかを確認しなければならない」との意見、「信仰告白を基盤とする時、信仰告白の拘束性をどう受け止めるのか」との問いかけがあった。機構改定については、「68年の機構改正の総括なしにはできない」、「議論が後戻りし、結局実らない教団の在り様を脱すべき」等の意見があった。また、「会堂を建てることが伝道方策の第一」との意見がある一方、「何が何でも会堂を維持しなければという姿勢から脱すべき」との意見もあった。宣教方策会議の在り方については、「各地域の取り組みが聞ければよかった」、「多様な参加者を求めるべき」、「沖縄が距離を置く中で教団のことを協議する姿勢に抗議する」等。
　分団の報告を踏まえて、様々な意見が出された。「当初、総会議員の半減等が議論されていたが、後に、一体性の確認に舵を切った背景を言葉で表現して欲しい」、「教団は何を残すかが重要、機構を考えるだけでなく、御言葉を伝えるという根本が問われており、教師を支えて行くことは大切な課題」、「各地における伝道の拠点である教会を孤立させないための機構改定をやって行くというメッセージを発することが大事」等。

（新報編集部報）