41総会期教師養成制度検討委員会第1回（1月11日）、第2回（3月1日）、第3回（4月22日）が開催された。委員長・菅原力、書記・東野尚志、委員・石橋秀雄、岡本知之、古旗誠、協力委員・小宮山剛。

　当委員会の役割と課題は、常議員会のもとに置かれた（常設ではない）委員会として、神学校との協議を継続し、教師養成の課題と内容を整えて行くと共に、教師の生涯教育としての継続教育充実のため、関係委員会と協力することにある。

　特に今総会期は、教師養成制度検討会議による「答申書」（2014年2月3日）をもとにして、その具体化を求めて行くことと、神学校との協議を進めながら、教師養成についての具体的な要請を提示できるよう準備することを確認した。以下、その取り組みを記す。

　⑴教団立神学校との協議を継続する中で、信仰告白と教憲に立つ公同教会としての在り方を求め、その形成の道筋について協議し、「答申書」に記された内容を踏まえつつ、教団の教師論を深める。

　⑵認可神学校との協議においては、教団がどのような教師を立てようとしているかを明確に言語化して提示することを目指し、それをもとにして対話を継続できるように準備する。

　⑶関係委員会との連携を進めるため、教師委員会による継続教育研修に協力すると共に、教師検定委員会による受験科目見直しの背後にある教会と教師の現状に対する危機感を受けとめ、課題を共有して行く。また当委員会としても、教団の教会論と教師論についての学びを進める。

　なお、前総会期の委員会に課題として託された「二種教職制」をめぐる検討は、第41回教団総会において教憲9条変更議案が取り下げられたため、当委員会における協議・検討は終了する。今後の取り扱いは議長と常議員会の判断に委ねる。（東野尚志報）