2月1日～2日、厚木に於いて、「統一原理問題連絡会4教区（東京、西東京、神奈川、関東）合同研修会」が、参加者10名をもって開催された。

　日本聖公会の卓志雄司祭（日本聖公会宣教主査）を招き、「韓国におけるキリスト教系カルト集団の現状」を主題に学びを深めた。韓国宗教史に精通する講師によって、歴史的に韓国系カルトが多く生まれる要因が説き明かされた。

　現在、韓国におけるプロテスタント人口は、1100万人（22・5％）と依然最大宗教を保っているが、近年急速に国民からの信頼度を低下させている。異端的教会、団体の受容非受容を巡って正統教会内で判断が分かれ、カルト対策で一致することが出来ない状況も生じている。一般市民の評価も、教理的な正統性より、どちらが社会的に有意義な働きをしているかで判断され、社会奉仕に専念し表彰すら受けるカルトが好評を博し、逆にスキャンダル（牧師の不道徳、金の問題、教派分裂と争い）が多発する正統教会に厳しい目が向けられている。それに乗じてカルトは組織力、経済力を用いて益々隆盛を誇るようになった。これは対岸の火事でなく、最近の日本の宗教状況も似ていると指摘された。

　昨今、統一協会は下火となってきたが、さらにたちの悪いカルトが活発化している。若者も教会ではなくカルトに行く状況が続いており、教会のあり方が根本的に問われていることを学んだ。

　また、ある教会への韓国系カルトの侵入が疑われており、不安を覚えた信徒たちの相談を連絡会は受けている。この直近の状況報告を受けて、対策を話し合った。その教会も教勢低落に悩んでいたが、最近一度に多くの受洗者、入会者を得た。しかし、それはカルトが教会乗っ取りのために送り込んだ可能性があるのだ。いずれの教会も警戒を怠ってはならないことを改めて確認した。（山本裕司報）