インスタグラムアイコンyoutubeアイコンメールアイコン
日本基督教団 The United Church of Christ in Japan

【4589号】五〇年目の再スタート 第二回宣教研究所委員会

2005年10月22日

今年で発足五〇周年を迎えた本研究所の、今総会期第二回委員会を八月二九~三〇日に教団会議室で行った。昨年に本研究所規定を改定し、さらに担当幹事に計良祐時氏をこの四月に迎えて、文字通り新しいスタートとなった。
執行側の責任者である竹前昇総幹事により、四月よりスタートしたこの執行体制がこれまでの流れを改め、あくまで委員会に対して従となること、執行は計良幹事を責任者として運ばれるとの確認がなされた。
今回の委員会の主な内容は、(1)今期の委員会の主たるテーマを絞ること、(2)研究所委員会内での研究発表、(3)本研究所がすでに刊行し緊要で品切れになっている出版物のオンデマンド出版についてである。
(1)については、来年秋の任期終了まで実質一年間であるので、テーマを「万博・東神大・教師検定問題年表」の本格的な改定に絞るとの委員長提案を受け、加藤幹夫、山口隆康、古賀博委員がその下準備に当ることになった。この作業はすでに出版された「教団史資料等」の後続の可能性を検討するものともなる。
(2)については、二つの研究発表があった。一つは加藤委員による「宣教研究所の発足当時の理念」で、氏により紛争勃発後、歴史資料に係わる作業に傾いた本研究所の流れを本来の設置目的である①宣教内容の把握、②主体たる教会形成の研究、③宣教対象の理解、④宣教方策の研究と樹立に戻すべきことが訴えられた。もう一つは、古賀委員による「西中国教区における宣教基本方針、方策に関するケーススタディー」で、地域社会への宣教方策がいかなるプロセスで立案され、また実践されるかの発題がなされた。これら二つの研究発表を受け、今期の継続的な研究課題にすることとした。
(3)は、『九・一、二の記録』のオンデマンド出版の具体的な方法を決めた。
その他、五年にわたるプロジェクトのラクーア伝道研究を今総会期で何らかの形あるものとしてまとめることをもって終結すること、「資料室」に関することは次回委員会で扱うこと等を決めて終了した。
(橋爪忠夫報)

教団新報
PageTOP
日本基督教団 
〒169-0051 東京都新宿区西早稲田2-3-18-31
Copyright (c) 2007-2022
The United Church of Christ in Japan