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日本基督教団 The United Church of Christ in Japan

【5022号】メディア戦略 時代に即した伝道スタイルへのチャレンジ(5面)

2024年8月24日

メディア戦略 時代に即した伝道スタイルへのチャレンジ

 教団ホームページをリニューアルして3年が経過した。教勢の低下にあって、広く一般に日本基督教団を知ってもらうことを目的の一つとした。総幹事の指揮の下、事務局として教団の伝道に寄与できることを模索し、その一つとして一般財団法人日本総合研究所に日本基督教団の市場における位置付けを分析してもらい、いわば現在の教団のイメージを明確にした上で、情報発信を開始した。

 最近のホームページアクセス数は1日約600前後で、3ヶ月で5万人以上が観ていることになる。ホームページと連動する形で、X(フォロワー数688)、Instagram(フォロワー数695)、Facebookも活用しており、アクセス数は順調に伸びている。また、YouTubeを利用した毎月の説教動画は既に30本を超え、最も多いもので1千回の再生回数となり、ゆっくりと確実に増加している。直近3ヶ月のインプレッション(観られた回数)はInstagr-amで1万583回、アカウントに直接アクセスしたのは1090人で半分以上が新規ユーザー。Xは投稿数によって幅が違うが、インプレッションは最大で3000、平均は300程度。

 詳しくみていくと、例えば、統一協会問題が発生したときに、教団では救出活動をしていることをXにアップしたが、これを期に、ホームページへのアクセス数が一気に増えている。また、ガザ紛争が起きた際もいち早く情報を上げたが、その際もアクセス数が増えている。教団メディアへのアクセスの多くは、日本基督教団関係者もしくはキリスト教関係者と思われるが、ここからわかることは、キリスト教とは何かと考える外側から社会とコミットするキリスト教に感心が寄せられているということだ。

 具体例としては、毎年、7月初旬に教団と協約関係にある台湾基督長老教会(PCT)が主催する青年向けのツアー「I Love Taiwan Mis-sion(ILT)」があるが、毎回、7月初旬開催という時期のために、その時期に夏休みになっている特定の大学からしか参加者を得られなかったが、今回はHPやSNSで応募を呼びかけたところ、幅広い地域性と年齢層からの応募があった。教団HP、SNSが青年層に少しずつ受け入れられていることを実感することができた。参加者からLINEに送られて来る写真をリアルタイムでInstagramに投稿し、教団とPCTの協約関係の具体性を内外に発信することができ、次世代に向けての伝道の道が少しでも開けたのではないだろうか。

 日本基督教団には多くの賜物がある。説教動画を流すことも、そのひとつである。例えば、出版局発行書籍の著者による解説なども可能であろう。また、キリスト教入門のようなお話、各地での様々な活動報告、あるいは時事問題等をキリスト教視点から読み解いていく、他宗派、他宗教からのメッセージ、音楽や美術、教育の現場、世界からのメッセージ、etc、あらゆる分野にわたる賜物が用意されている。さらに、動画コンテンツには必ず文字情報を掲載することで、どんな人でもアクセスできる。これらを発信する技術は難しくなく、事務局職員のスキルでこなすことができることから、極めてコストパフォーマンスの高い伝道を維持していくことができると考えている。

 メディアを利用しながら情報発信を続けていくために、教団事務局オフィスの一部を情報発信の出来る部屋にリニューアルした。この資金は、カナダ合同教会からの献金による。カナダ合同教会は日本国内にある資産を処分し、順次、日本の伝道のために用いるようにと3年前から教団に献金をくださっている。カナダ合同教会との協議の上で、この献金の一部をメディア発信のために使うことで合意している。既に、雲然俊美議長によるカナダ合同教会へ向けての感謝の動画を、教団YouTubeチャンネル、Instagram、X、Facebookにアップしているので、是非御覧いただきたい。この中で、雲然議長は台湾基督長老教会の標語を用いて「時代は変わるが、福音は変わらない。伝道は時代の変化に応じて変わる」ので積極的にメディアを活用することを呼びかけている。また、これに応答するカナダ合同教会からの動画が届けられ、アップしている。今後は海外諸協会との交流も広く教団内で共有できることになるだろう。

 コロナ禍を経て教団の会議の多くはオンラインを併用したものになっている。リニューアルによりオンライン会議はより平易に準備でき、経費削減にも寄与できると考えている。

 なお、これまで発行していた英文広報誌「Ky-odan News Letter(KNL)」は、海外郵便事情などに鑑み、今後はデジタルで発行し随時HPに掲載する予定である。

(星山京子報)

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