【4912・13号】「伝道推進基本方針」展開案決議によせて

日本基督教団総会議長 石橋秀雄

《小規模教会を伝道拠点に》
 2030年問題が日本基督教団(以下、教団)に迫っています。2030年問題とは、この年を境にかなりの数の教団の教会が消滅すると言われている危機のことです。今、この危機に対する教団の取り組みが問われる中、教団常議員会は、「教団伝道推進基本方針ー共に祈ろう、共に伝えよう、共に献げよう」展開案を決議しました。

 この決議が画期的なのは、教団の教会が一致して日本の伝道に取り組む業が、具体的に示された点です。教団は全国に1685教会を有します。これほど多くの教会を有することは教団の強みと言えます。

 しかしその中には少子高齢化が進み、消滅の危機にある小規模教会があることを忘れてはなりません。小規模教会は主の御体なる教会を立て続け、生き生きとした礼拝を献げています。その村に、その島に、その町に「主は生きておられる」との確信の中で伝道がなされていることに教団は絶えず励まされてきました。

 この小規模教会を教団の伝道拠点教会として支えましょう。そのことから教団の全ての教会に血が通いだし、教区の伝道が推進され、教団の伝道に勢いが増していくでしょう。一人一人が伝道に熱くなり、主から託されたこの国の伝道を推進していかねばなりません。

 

《共に祈ることから》
 基本方針の第一は「祈ること」です。祈ることから始めましょう。主イエス昇天後の弟子たちは「心を合わせて熱心に祈っていた。・・・・・・百二十人ほどの人々が一つになっていた」(使徒1・14〜15)とあります。心を合わせ、熱心に、一つになって祈る。その祈りに応答するように聖霊が降りました。

 伝道は聖霊なる神の御業です。神の御業に応え、祈りの輪を広げようではありませんか。基本方針では、毎月第3主日を「日本伝道の推進を祈る日」に制定しました。礼拝出席者数20名以下の教会を第3主日に覚えて祈ります。全ての教会が活性化され、この国の伝道に一致して取り組み「このようにして、主の言葉はますます勢いよく広まり、力を増していった」(使徒19・20)と言い得る教団を共に目指しましょう。(「信徒の友」11月号より)

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